中止だ中止。 新型コロナ「イベント中止なら倒産」「政府は補償を」の声続々と

大相撲夏場所、中止決断へ…7月名古屋場所は東京開催プラン浮上― スポニチ Sponichi Annex スポーツ

中止だ中止

中止犯の法的性質 [ ] 中止未遂を障害未遂よりも寛大に扱う理由について 刑事政策説と 法律説の対立がある。 刑事政策説は、任意に犯罪の遂行を中止した者に対して刑の必要的減免という褒章を与える「後戻りのための黄金の橋」(リスト)によって犯罪の完成を防止しようとする刑事政策的規定であると理解する。 ドイツおよび日本におけるかつての支配的見解であるが、免除(日本法では減軽または免除)という特典を知らない者に対しては一般予防(の「一般予防論」を参照)の効果が期待できないという批判を克服することができず、現在では少数説に止まっている。 法律説は、いったん発生させた具体的危険を自らの行為で除去することにより違法性または責任非難が減少することが減免の根拠であると理解する。 法律説の内部でも 違法(性)減少説と 責任減少説の対立がある。 違法(性)減少説に対しては、いったん発生した法益侵害結果(として処罰される)が事後の行為により減少(さらに進んで消滅)するという構成は困難であるという批判があり、責任減少説が有力である。 責任減少説は中止犯の効果の一身専属性および免除の効果を説明できる点で優れているが、責任減少説内部で「自己の意思により」の理解について対立があるため、項を改めて詳述する。 中止犯の要件 [ ] 中止犯の要件は、犯罪の実行に着手した後、• 自己の意思により• 犯罪を中止した ことである。 「自己の意思により」 [ ] 限定主観説、主観説、客観説とに分かれる。 限定主観説は「自己の意思により」とは悔悟や憐憫等の感情に基づいて犯罪の完成を止めたことと理解する。 主観説や客観説に比べて中止未遂の成立が狭くなる。 「自己の意思」という文言を限定解釈する根拠が明確でないという批判があるが、日本の判例は以来この説を採用するケースが多い。 主観説と 客観説はともに「やろうと思えばやれた」場合を中止犯、「やろうと思ってもやれなかった」場合を未遂犯とする判断基準 「フランクの公式」に依拠する点で共通する。 主観説は行為者を基準にし、通説となっている。 客観説は一般人を基準し、「自己の意思」という文言に反する。 なお、ドイツの判例は単なるの放棄(金庫を開けたが小額しか入っていなかったため盗まずに立ち去った、あるいは強姦しようとして押し倒した相手が知人だったので止めた等)でも中止犯を認める。 「中止した」 [ ] ドイツでは条文上 着手未遂と 実行未遂が区別されており()、日本の学説でもこの概念を採り入れて説明する場合が多い。 着手未遂は実行行為が終了していないため、不作為(行為を中断する)だけで中止未遂が成立する。 実行未遂は実行行為が終了し結果が発生していない段階で自ら結果発生を阻止する場合であり、中止未遂成立には積極的な作為を必要とする。 他人に致命傷を与えた場合について、「自己の意思により」について限定主観説を採る判例からは、単なる救護行為だけでは中止未遂が認められないが、主観説または客観説からは救護行為のみで中止未遂成立を認めるのが通常である。 中止行為と結果不発生とのも問題とされる。 判例および多数説は、中止未遂が未遂罪として規定されていることから、結果が発生した場合は中止未遂の成立を否定する。 だが、例えば治療に当たった医師のミスで死亡した場合に中止未遂の成立を認めないのは行為者に酷であり、行為者が結果不発生に必要かつ相当な行為をした場合には結果との相当因果関係が遮断されるとする学説もある。 なお、旧ドイツ刑法46条2項は自己の行為に限定し、第三者の行為の介入があった場合に中止未遂を認めなかったが、現行の24条はそのような限定を加えていない。 中止の効果 [ ] 「その刑を減軽し、又は免除する」 必要的 減免であり、任意的 減軽に止まる障害未遂と大きく異なる。 違法(性)減少説からは免除の効果を説明することは困難であり、政策説や責任減少説の根拠となる。 共犯における中止犯(共犯関係からの離脱) [ ] ()についてもと同様に中止未遂(ただし、単独正犯における中止犯と区別して特に「共犯関係からの離脱」と呼ぶのが通例である)の概念が認められるとするのが、通説であるからは論理的な帰結である。 問題は、を前提とする限り、共犯者にも中止未遂の効果が及んでしまう点にあり、違法(性)減少説の難点とされる。 学説では、実行の着手前の離脱については、離脱の意思表示とそれに対応する共犯者からの承諾のみで足りると解するのが一般である。 また、の場合、実行に着手した後に離脱が成立するには、単なる離脱の意思表示と承諾では足りず、共犯仲間を説得し翻意させるなどして既存の共犯関係を解消して結果との因果性を遮断することも必要であると解されている。 判例では、共謀における主要な立場にある者には離脱を認めない。 なお、以上のように、共犯における中止犯を共犯関係からの離脱と混同する見解もある。 しかし、共犯関係からの離脱は構成要件該当性の問題であるのに対し、共犯における中止犯は犯罪が成立した上での刑の減免の問題である。 共犯の処罰根拠をどう捉えるか、中止犯の根拠をどう捉えるかにかかわらず、これらは区別して考えるべきである(大塚裕史 「共同正犯関係の解消」『法学セミナー』747号、日本評論社、2017年)。 予備罪の中止 [ ] はに至る以前の段階であり、予備行為につき中止未遂を認めないのが論理的であるが、現行刑法ではほぼ全ての予備罪で刑の免除が認められている(例えば、につき、につきを参照)。 強盗予備罪()のみ免除規定がなく、強盗予備の中止未遂の成否が争われている。 別件で禁錮刑以上の罪を犯し、併合罪として処理する場合は、強盗予備罪の法定下限は1か月であるため、吸収し、実質不処罰とすることができるが、別件で起訴された罪状がないまたは罰金刑以下のときはどうしても酌量減軽をしても15日の懲役は最低でも課せられる。 ただし初犯であれば執行猶予を付けることができる。 強盗予備の段階で中止行為をしても減免されないのに、強盗行為に着手してから中止すればただし書の適用を受け必要的減免がされるのは不合理であると主張する学説もあるが、実際に強盗中止未遂で刑が免除されることは、脅迫罪・強要罪に比べて罪が軽くなってしまうことになるので、刑事政策上ありえないので、情状として考慮すれば足りるとする学説もある。 なお、判例は強盗予備罪の中止未遂を認めない一方で予備罪の共同正犯を広く認めており、一貫していないとする見方もある。 すなわち、予備罪について実行行為の前段階であることを理由に犯罪としての定型性を認めず、「中止未遂の観念を容れる余地のないものである」(最大判昭和29年1月20日)とするならば、予備に該当する行為を共同で行った場合に「共同して犯罪を実行した」()と評価すること(最判昭和37年11月8日など)は予備行為を実行行為と同視していることとなり、論理矛盾ではないか(また、現行法は自己予備のみを処罰するという前提にも反する)という批判である。 この批判に対しては、目的のない加功者を非身分者とみて1項を根拠に共同正犯を成立させてよいとする学説(藤木、大谷ら)もあるが、少数説に止まっている。 関連項目 [ ]• この項目は、分野に関連した です。 この項目は、・(犯罪者・犯罪組織などを含む)に関連した です。 などしてくださる()。

次の

衝撃文書入手…!東京五輪「21年の中止はすでに決定済み」

中止だ中止

そんな昨今、 大友克洋の名作漫画『AKIRA(アキラ)』(82年に連載開始)の作中にあった、 予言めいた記述と、目の前の現実との 「奇妙な符号」に注目が集まっている。 といっても、例のあの立て看板の話ではない。 同作中に登場した看板、東京オリンピックについて「中止だ中止」と落書きされたアレを京都大学の学生らが立て看板で再現して提示し、話題となった件のことを僕は言っているわけではない。 原作漫画版の『AKIRA』には、 予言的な箇所がいくつもあったからだ(88年のアニメ映画版にも同様のシーンはあったのだが、本来的なストーリー解釈という観点から、以下、この稿では特記なき場合はすべて漫画版について述べる)。 オリンピックよりも、もっと大きな「予言」が、同作のなかにはある。 「東京が壊滅してしまう」という予言だ。 復興記念ではなく「復興する前」に引き戻される 目の前の現実の2020年の東京が、どのように壊滅してしまうのか? それは僕にはわからない。 ただひとつ、間違いなく言えることは 「オリンピックが復興の起爆剤」には、まったく「ならない」ということだ。 なるはずが、一切ない。 そもそもが、 なんの「復興」なのか? 東日本震災の被災地の復興に一切役立たないことは、いまさら僕が言うまでもない。 それどころか「そんなバクチを打とうとするから」オリンピックもろとも、 東京そのものが「ふっ飛んでしまう」……。 と、これは僕が言っている嫌みではない。 『AKIRA』の予言というのが、まさにこうしたものなのだ。 以下、ストーリーに沿って説明していこう。 作中の「東京オリンピックがあるはずだった年」も2020年。 しかし、 開催に至る直前にネオ東京はふたたび壊されてしまう。 壊滅的な、大崩壊だ。 文字どおり、市街地の大部分がビルも人もふっ飛んで、 「復興前の」灰燼へと帰してしまう。 もっとも、ここの「大崩壊」とは、作中にて描写された物理的な都市破壊のみを指すわけではない。 メタファー(暗喩)として、とらえることも可能だ。 たとえば、コロナ禍の延長線上における危機は、いままさに現在進行形だ。 これが経済的崩壊に結びつく可能性は高い。 つまり大不況、地価暴落、東京から人がいなくなる……といった形での「都市機能の崩壊」ならば、無理なく想像できることだ。 いや、いますぐにでも起こりそうだ。 ネオ東京は「新型爆弾」によって壊滅する では、『AKIRA』における重要な事象のいくつかをメタファーとして見立て、「オリンピックつながり」で現実世界と対比しながら観察していこう。 まず同作において、我々が知っている東京は1982年に 「新型爆弾」によって破滅する。 なにもかもが「ふっ飛んで」大きな穴ぼこになってしまう。 まさにその「開催直前」の2019年から『AKIRA』のストーリーは始まる。 しかし前述のとおり、オリンピックどころか、 ネオ東京そのものが崩壊してしまう。 このすさまじい「大破壊」シーンは、 単行本オリジナル版の第3巻に収録されている。 神に愛された天才としか言いようがない、大友克洋の至高の描写力によって、大胆に、また同時に微に入り細に入り、絶妙のリズムでもって「ぶち壊されていく」ネオ東京の最後の光景は、一度見たら生涯忘れ得なくて当然の凄絶なインパクトだ。 『AKIRA』第3巻(86年刊・講談社KCデラックス) 筆者が私物を撮影 一度目ではなく、真の「破滅」は二度目に訪れる この 「新型爆弾」とは、一体なんのメタファーなのか?というと、 原子爆弾ととらえるのが普通だ。 第二次大戦末期、いつまでも降伏しない大日本帝国に対して投下された「一発で都市ひとつを壊滅させる」核兵器のことを、当時の軍部が呼んだ名称が「新型爆弾」だった。 そして、1945年8月6日に広島に投下されたあと、同9日に長崎に投下される。 この二度目の投下後に、天皇はポツダム宣言の受諾を決意。 日本は敗戦する。 一発ではなく、二発も「食らってしまう」というところが、同じだ。 一度では「止まらずに」、たとえば戦中ならば、米軍が空中散布したビラなどで「警告」していたにもかかわらず、そのままの日々を過ごして……二度目の爆弾を食らう。 これが 「日本の特徴だ」というのが、『AKIRA』における新型爆弾が暗喩するものの正体だと僕は考える。 大友克洋が意識的にそう描写したのかどうかは、さして重要ではない。 クリエイターの洞察力と直感的知性の反映として、作った本人ですら想像しなかったような「意味」を、作品上に生じさせてしまうことは、よくあるものだ。 往々にしてそれは、「表の意味」の奥にあるもの、つまりメタファーとして、受け手の内部で発酵していくことになる。 そこの部分の話を、僕はしている。 「読み」の話だ。 ときどき僕は 「引き延ばされた3日間」という比喩を使う。 8月7日から、9日までの「3日間」だ。 たとえば、いま日本の原発はすべて廃棄されていない。 その予定もない。 あれほどの事故があっても「止まらない」のは、あれが「一発目」だったからだ。 次に「もう一発」あれば、きっと止まる。 つまり、いま僕らが過ごしている日常というのは「一発目と二発目のあいだ」の3日間が引き延ばされただけの、暫定的な「生の時間」にすぎない。 なぜならば いずれ、間違いなく「二発目」はあるのだから……。 一発目の「新型爆弾」で、失われた30年が始まった ごく当たり前に、こうした観念が大前提として、『AKIRA』のなかには横たわっていたのだと僕は考える。 では同作における「一発目」の新型爆弾の炸裂、これを作品後の現実世界に置き直してみた場合、なにを指すのか? 僕は バブル崩壊が正解だと考える。 「それまで」の日本は、戦後復興の長い道のりの途上だっただけなのに「すでに復興は成った」と誤解したあげくに、繁栄の日本が「このままずっと続く」などと思い込むのが主流だった。 しかし冷戦が終わり、 ハシゴが外された途端、今日にまで続く泥沼のなかへと、成す術もなく沈降していった。 むかし「政治は三流、経済一流」とうそぶいていた国が(本当にそう言っていたのだが)、どっちも三流(か、政治は五流かもしれない)となって長い。 なのに「またオリンピック」なのだから、あきれるほかない。 「二発目」が炸裂することを予想しないほうが、どうかしている。 「一発目」のバブル崩壊に匹敵するものが、すぐ眼前にあると考えるほうが、常識的だろう。 さらに、これが考えすぎであることを祈りたいのだが……ここまで書いた 「AKIRAの予言」の成就に邁進する?かのような動きが、東京の一部に見られる。 とくに、 渋谷界隈で。 neo SHIBUYA とはネオ東京なのか? 「100年に一度」の掛け声のもと再開発が進む同地区の坂の上のほう、昨年グランド・オープンした新生渋谷パルコが工事中だったころをご記憶だろうか? 工事現場のまわりを取り囲む板塀には、なんと。 そしてパルコのオープニングには、 『AKIRA』関連の展覧会もおこなわれた。 シブヤ経済新聞のページより さらに、パルコも協賛する一大「再開発」プロジェクトの愛称がなのだ。 この名称を耳にして、目にして、 「ネオ東京」を思い出さない『AKIRA』ファンは、ただのひとりもいないだろう。 渋谷駅周辺に増殖する「neo SHIBUYA」ロゴ群 撮影:堀口麻由美 前同 ゆえに僕は、首をかしげざるを得ない。 映画版を軽く観ただけだった、とか。 それにしても、 あまりにも縁起が悪い。 そのせいか、どうにも僕にはぴんと来ないのだ。 どの道路の上に立ったとしても、一直線で前方を見通すことができない位置にて、渋谷駅周辺に「これでもか」と林立させられたビル群が、この先もずっと長く立ち続けている予定だ、ということ自体が。 スクラップ&ビルドという名の、悪い冗談の果てに たとえば僕は、かつての東急文化会館はよく利用していた。 映画館はもちろん、ユーハイムや、上階の書店によく立ち寄った。 五島プラネタリウムでは、コーネリアスの特殊撮影までやらせてもらった。 しかしあの建物は、僕の知るかぎり、とくに理由がアナウンスされることもなく、ある日突然なくなった。 そして長らく、サラ地のまま残っていた(あの状態を グラウンド・ゼロと呼んでいたのは中原昌也だ)。 東急文化会館は、およそ47年にわたって、あの地にあった。 しかし僕には、100年どころか50年後に、いま新築の「これでもか」ビル群が、意気揚々と立っているという図というのは、 ちょっと想像できない。 すぐにでも、ポキポキ折れていきそうに思える。 『AKIRA』第3巻のクライマックスのように、大友克洋にしか描けない「大崩壊」が物理的に渋谷に訪れることはない、のかもしれない。 だがしかし、あの巨大ビル群を埋め尽くすほど、賃料を払ってでもビジネスをおこないたい存在が、この先50年も絶えずいると考えることのほうが「どうかしてる」と、僕には思えるのだが。 なにしろ、その最初の起爆剤だかなんだかの予定だったオリンピックがこれでは…… メタファーとしての予言が成就する可能性は高まる一方だろう。 あるいは、開催を争っていた イスタンブールにこの7年間に起こったことに近いような「ストーリー」を、これからの東京および日本、いや東アジアはくぐり抜けなければならない、のかもしれない(それはかなりやっかいだ)。 かつて僕はと題した論考およびその続編のなかで、ロンドン五輪の前年に起きた暴動を引き、日本にもなにか、その国民文化に合った形での軋轢が五輪を機に表面化することを予想した。 「これだったのか」と、いま納得し始めている。

次の

中止品一覧

中止だ中止

高校総体中止/生徒が前を向ける支援を 新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、高校生のスポーツの一大イベント、全国高校総体(インターハイ)の中止が決まった。 全国中学校体育大会(全中)も中止となった。 やむを得ない決定だが、この夏にかけてきた生徒や関係者の無念は察するに余りある。 生徒の心のケアをはじめ、集大成となる大会の実現に向け、関係者の協力が欠かせない。 北関東4県を主会場に実施予定だった本年度の全国高校総体は、東京五輪・パラリンピックの影響を受け、青森、岩手、山形を含む東北から九州まで21府県での広域開催に変更された。 費用不足から全国高校体育連盟(全国高体連)や各競技の専門部が、基金やクラウドファンディングを呼び掛けるなど、関係者が努力を重ねてきた。 全国高体連は「宿泊や移動に伴う感染の危険」「休校などによる練習不足」「医療機関の負担」などを考慮し、全競技の中止を決定せざるを得なかった。 岡田正治会長は「判断の向こうに、目標を失った高校生の姿があることは痛いほど承知している。 この決定は夢を奪うことではなく、安心安全、そして命を守ることを選んだ結果だ」と苦渋の決断を説明した。 部活でスポーツに汗を流す高校生は全国で約119万人(2019年8月)。 昨夏のインターハイには選手約2万8000人が出場した。 都道府県での総体も次々に中止が決まり、多くの高校生が、積み重ねてきた練習の成果を発揮する機会を失っている。 「やむを得ない」ということは理解できても、納得しきれないつらい思いを拭い、心に生まれた空白を埋めることは容易ではないだろう。 高校生活、競技生活最後の舞台と決めていた3年生はなおさらだ。 全国高校選抜大会も全競技が中止となった。 冬季競技や冬休みのサッカー、駅伝、バレーボール、バスケットボール、ラグビーの全国大会、国体が残されているが、予選実施をはじめ不透明な状況は続く。 保護者や指導者もショックや喪失感は同様だろうが、まずは生徒が少しでも前を向けるよう、何より心のケアが求められる。 全国高体連は「安全に部活動ができるようになった際」との前提に立ちつつ、練習の成果を発表できる場の設定を各都道府県の高体連に要望した。 競技を続けたい生徒もいる。 進路選択などで大学や実業団との連携もより緊密に進める必要があろう。 萩生田光一文部科学相は、地域単位での記録会などの開催に前向きな姿勢を示した。 コロナ禍が終息した際は、教育委員会など各地域の関係者も代替大会の実現を支援してほしい。 生徒にとって、このつらい経験も、いつか長い人生の糧になる。 そう信じたい。 2020年05月01日金曜日.

次の