太平洋戦争 海外の反応。 太平洋戦争

太平洋戦争で敗戦した日本 中国メディア「なぜ世界の強国になれたのか」

太平洋戦争 海外の反応

交戦勢力 1941-1943 1943- 1943• 1945 1944-1945 1940-1944 1944- 指導者・指揮官 41-5• 41-4• 44-5• 45- (康徳帝) 41-45 45-• 45-• -43• 43- 損害 軍人1,740,955 民間人 393,000 アメリカ合衆国 165,639 イギリス帝国 86,838 その他 300,000• 名称・期間 [ ] イギリスやアメリカ、オーストラリアなどのにおいては、主戦場が地域であったことから「 Pacific Theater(太平洋戦域)」が使用され 、「the War in the Pacific Theater 」「WW II-Pacific Theatre」「the Pacific Theatre in the Second World War」などの・名が用いられた。 第二次世界大戦の太平洋戦線。 戦時中は「太平洋戦争」という名称が使われたことはなかった。 なお、・語圏では、1865年の・との戦争や1879年 - 1884年のチリと・ペルーとの「 」は The War of the Pacificと呼ぶが、対日戦争は The Pacific Warと表記され区別されている。 日本でも両戦争を「太平洋戦争」と表記するため、国際的に「太平洋戦争」呼称は誤解を招くという指摘がある。 「太平洋戦争」と「大東亜戦争」呼称 [ ] 「」も参照 ウィキソースに の原文があります。 日本では(14年)の日米未来戦記などで「太平洋戦争」が使用された が、に「 」がされた。 「欧米諸国によるアジアの植民地を解放し、大東亜共栄圏を設立してアジアの自立を目指す」、という理念と構想を元に始まった大東亜戦争が、アジアの植民地の宗主国を中心に構成された連合国側にとっては都合が悪かったため、戦後の占領政策で「」は「太平洋戦争」へ強制的に変更させられた。 GHQはなど で「大東亜戦争」の使用をで避けるように指令し 、(開戦4周年)以降、新聞各紙でGHQ作成の「」の掲載を開始し、このから太平洋戦争までを連続させ日本の侵略と残虐行為を詳細に叙述したの単行本10万部は完売、GHQ指導で学校教育でも奨励され、定着した。 の では・を連想させるとして「大東亜戦争」呼称の使用をにおいて禁止した (のち失効 )。 翌1946年、やの文言は「今次ノ戦争」と改められた。 1960年頃から一種のタブー扱いとされ「大東亜戦争」はメディアでの使用は控えられており、日本政府はGHQの政策以降、現在まで公的には「今次戦争」「先の大戦」「第二次世界大戦」などを用いている。 ただし - (18年度)の政府見解では「大東亜戦争」「太平洋戦争」の定義を定める法令はないとされた。 「太平洋戦争」の呼称に関する論争等 [ ] 主にアメリカによる戦後のマスコミにより広められたため、民間でも「太平洋戦争」呼称が定着した が、それ以外の戦争呼称についても、問題などで議論が多数なされた。 たとえばはや 、以来の西欧列強のアジア侵略に対抗して日本がアジア解放を目的とした「大東亜百年戦争」の集大成として「大東亜戦争」をみなし 、そのほか、 、 、 などの呼称が提唱された。 アメリカの歴史家ジョン・ステファンは呼称としては広範囲で、「太平洋戦争」は「あまりに狭すぎる」ので不適切であり「大東亜戦争」という呼称が「日本がインド洋や太平洋、東アジアおよび東南アジアで繰り広げようとした戦争を最も正確に表現している」と指摘している。 またのはアメリカはイギリスとの関係から対日戦争にいたった経緯から「太平洋戦争」は不適切で、を提唱した が、ソーンの他らは日本がアジアでの英国勢力を駆逐するために開戦し、結果としてイギリスは植民地を失い「敗北」したことを考えれば「大東亜戦争」呼称は妥当とした。 ジョン・プリチャードらは「」は曖昧で「極東戦争」は地理的に、「War with Japan(対日戦争)」も一方的なので「大東亜・太平洋戦争」という呼称を提案した。 戦争の期間は「・開戦の詔が出されたから大日本帝国政府がに調印した」とするのが一般的である が、様々な戦争呼称によって起点は異なる。 およびでは「抗日戦争」として8年間とされる。 ) 非国家勢力 ()、 ()、(の抗日武装組織)、(の武装組織)、(英軍によって訓練された部隊)、(華僑武装組織)、(両陣営の原住として参加 ) 連合国であるが、太平洋戦争には参加していない国 、 1943-45 、、、(イギリス)、、、、、、、、、、、、、(イラン)、メキシコ 1942-45 、 1942-45 、 1943-45 、ボリビア 1943-45 、ペルー 1945 、 1945 、 1945 、 1945 、 1945 、 1945 、 1945 、チリ 1945 、 1945 日本に宣戦布告をしたが、連合国と見なされない国 イタリア王国 1945 戦争の影響を強く受けた中立国 [ ] - アジアにおける植民地、およびが両軍によって占領された。 戦争の原因と開戦までの経緯 [ ] 概観 [ ] 予想外の総力戦となったは泥沼化し、解決のめどが立たなくなっていた。 そのため日本はを行い、を断ち、石油などの戦略物資を入手することで日中戦争の解決を図った。 南進が欧米の反発を買うことは必至であったが、欧州はにより東アジアより後退していたため、アメリカへの対策が問題となった。 そこでやを結び、アメリカを包囲することで南進への反発を抑えようとした。 しかしアメリカはこれに強く反発し南進を認めず、日米開戦へと至った。 日米の国力差 [ ] 開戦前の時点での日本とアメリカの国力差は、アメリカは日本に対してGNPで10倍 - 20倍、石油生産量で700倍に及んだ。 52 383. 60 738 1日あたりの人造石油生産量 0. 33 — — 1日あたりの石油精製量 9. 04 465. 8 52 1日あたりの原油処理量 4. 93 389 79 1日あたりの液体燃料在庫量 4,300 33,500 7. 8 1日あたりの製油所1日1人あたり精製量 4 53 13 海軍戦力(太平洋配備、1941年時点) 日本 米国 英国 戦艦・巡洋戦艦 11 9 2 航空母艦 8 3 0 重巡(20cm砲以上) 18 13 1 軽巡(15cm砲以下) 23 11 7 駆逐艦 129 80 13 潜水艦 67 56 0 日英米蘭の開戦までの国策 [ ] アメリカの太平洋戦略 アメリカはに勝利してを獲得し太平洋に面する広大な領土を手に入れ、からはを購入した。 太平洋ではに続き、米西戦争()勝利により、、などを手に入れると、を経てフィリピンを植民地化することにより太平洋への覇権を確立した。 また後、からドイツ領であった・などの太平洋の島々のを委ねられるようになり、アメリカ領と接するようになった。 アメリカの呼びかけで行われたでは、日本はアメリカ軍の撤兵後も駐留を継続するなどアメリカの利害とずれが生じるようになっていた。 とはいえ、1920年代は日米ともに東アジア・太平洋地域における平和的な国際体制である下でを行っていた。 1921年に結ばれたでは太平洋における日英米仏の利益を相互に認め、現状維持を確認し、この条約の中には発展的解消を遂げた。 1922年にはが結ばれ、列強間の建艦競争に歯止めをかけた。 日露戦争後、アメリカは対日戦略を明確化し、に対日戦争計画「」を作成、1938年には「新オレンジ作戦」を策定した。 新オレンジ作戦では、開戦した場合日本はまずフィリピン攻撃を行うと予想、これに対し主力艦隊は太平洋を西進し、同時に対日海上封鎖を実施、日本経済を枯渇させ太平洋制海権を掌握した上で日本海軍と艦隊決戦するというが構想された。 また1941年3月のでは欧州戦線の優先、太平洋戦線防御、日本の経済的弱体化、太平洋海域の海上交通線の封鎖・破壊、日本の占領が主軸となった。 満洲事変、華北分離工作、日中戦争 1937年(昭和12年)7月 支那駐屯軍配置図 (昭和6年)にが起こり、の後押しによるが成立すると国際社会の中で日本は大きく非難されることとなる。 その後も関東軍は、華北を中華民国から引き離すための華北の傀儡自治政権をつくる工作を行った。 そして、は日本軍部に対する対抗する軍事力をたくわえていく。 (昭和12年)に勃発したにおいて、政府と軍部は当初、現地解決や不拡大方針によって事態の収拾を試みた。 しかし、の規定であるや、、以後から行われるようになったによる政治干渉、、とそれに呼応して起きた、、、などにより在中の中国軍や中国人に虐殺される事件が頻発すると、世論は中国を徹底的に叩くべきという方向に傾く()。 この結果、政府は軍事行動を主張する陸軍・海軍を抑えきることが難しくなり、情勢は日中両軍による大規模な全面衝突に発展する。 はやなど主要都市を占領、続いてのを陥落させた。 1937年8月26日に、日本海軍によるものとされる英国大使襲撃事件であるが起きると、英国新聞は日本に対する怒りを顕わにした。 1937年10月、国際連盟は日本を及びの侵犯であると決議した。 同年11月3日にはで九国条約会議が開かれ、英国は自身が首唱し指導した国際議定によって、それまでソ連により行われていた中のへの支援に参加した。 1937年12月には、とも起きた。 詳細は「」を参照 1937年11月から翌1938年1月にかけて、により中華民国と友好関係にあったドイツを仲介者とするが日中間によって行われたが、12月の南京陥落によって日本側では対中強硬論が政府(内閣総理大臣・外務大臣)と海軍()にて台頭。 一方、陸軍では()こそ政府・海軍と同じく強硬派であったが、陸軍中将を筆頭とするは終始日中和平交渉の継続を強く主張。 参謀本部の要請によって日露戦争以来のが開かれるなどしたが、政府・海軍および陸軍省の圧力を受け、1月15日に政府は最終的に交渉の打ち切りを決定。 翌日16日には「帝国政府は爾後国民政府を対手とせず。 真に提携するに足りる新興支那政権に期待し、これと国交を調整して更生支那の建設に協力せんとす」との声明を発し()、トラウトマン和平工作は頓挫した。 総統率いるは、首都を後方のに移し抗戦を続けた。 国民党軍はアメリカやイギリス、ソ連から軍需物資や人的援助を受け()、地の利を活かし各地で抵抗、やが発生した。 また正規戦法以外に戦法や、などの戦術を用い日本軍を攪乱した。 一方、を通じて成立したに基づき、中国共産党軍も山奥のを拠点に率いるやが日本軍にゲリラ戦を仕掛けた。 こうして日中戦争の戦線は伸び長期戦に陥っていた。 こうして国共合作および国民党の抗戦の続行により軍事的解決に失敗し、傀儡政権の樹立による政治的解決にも失敗する と、日中戦争は収拾のめどがつかなくなった。 この日中戦争の終結を求める動きが、のちのの遮断へつながる。 日独伊三国同盟の締結 [ ] 、総裁(初代)などを歴任した。 7月22日、が成立、7月26日には「皇国ヲ核心トシノ強固ナル結合ヲ根幹トスル 大東亜ノ新秩序ヲ建設スル」という 、「」を閣議決定した。 翌27日には「世界情勢の推移に伴ふ時局処理要綱」を決定した。 8月1日には外相が談話で「」という用語を初めて用い、その範囲は、日本・・、、も含めるとした。 当初は日独提携に懐疑的であった松岡外相もしだいに三国同盟締結派に接近し、にドイツ・イタリアとの間で三国条約が締結され、が成立した。 松岡らはこの同盟政策を発展させ、日独伊、そしてソ連を加えたユーラシアブロックによって米英を牽制しようとしたが、かえって英米の日本に対する不信感は一層増すこととなった。 アメリカは10月12日に三国条約に対する対抗措置を執ると表明、10月16日にの対日禁輸を決定した。 制裁措置は翌年にはさらに強化され、イギリスも追随した。 これを受け日米開戦が論じられるが、政府と軍部の一部には慎重論も強かった。 日本軍は対中国・対ソ連に兵力を集中させ身動きできない状況にあったため、米国は日本に対し強硬姿勢を示すようになる。 詳細は「」を参照 1941年、駐米大使の下に陸軍省軍事課長であったが渡米、民間人のらとともに、アメリカ国務長官を交えて秘密交渉による日米関係改善が模索された。 日米の軍人と民間人によって策定された「日米諒解案」では、日本軍の中国撤退、アメリカは満州国を承認すること、汪兆銘政権を中国政府として認定すること、における日米首脳会談実現などが示唆されていたが、ハルはその内容があまりにも日本に有利であることに反発。 諒解案を基礎に交渉する前提として四原則(「全ての国家の領土保全と主権尊重」「他国に対する内政不干渉」「通商上の機会均等を含む平等原則」「平和的手段により変更される場合を除き太平洋の現状維持」)を日本が受け入れることを求めた。 しかし野村大使は四原則を日本政府に伝達せず、日本側は諒解案だけをアメリカの公式提案と誤認してしまう。 この日米の認識の齟齬が、その後の交渉を混乱させ、破綻に導く大きな要因となった [ ]。 6月22日にすると、三国同盟の対米圧力が減少しアメリカはさらなる譲歩を求めるようになる。 開戦を決意(四回の御前会議) [ ] 7月2日御前会議 その後も日本政府は関係改善を目指してでアメリカと交渉を続けたが、日本軍はの御前会議における「」 (対ソ戦準備・南部)の決定にしたがい、7月7日からはでのに向けて内地から兵員動員が開始される。 南部仏印進駐 には日本がフランス領インドシナ南部への進駐を実施した(南部仏印進駐)が、イギリスとアメリカは事前に南部仏印進駐反対の意志を表明していたため、両政府内の対日感情は一挙に悪化した。 には「すべての侵略国」への石油輸出禁止の方針を決定し、日本に対しても石油輸出の全面禁止という厳しい経済制裁を発令し、イギリスとオランダもただちに同調した。 この制裁は1940年のの破棄から始まり、最初は航空用燃料の停止、北部仏印進駐に伴う鉄類の停止、そして陸軍と外務省による三国同盟締結にともない、必要物資の3割を占めていたオランダ領東インド(蘭印)との交渉が決裂し、国内物資の困窮が強まっていった。 また1940年から41年にかけて民間会社を通じ必要物資の開拓を進めたが、アメリカ政府の干渉によって契約までこぎ着けない上、仏印への進駐および満州増派にともなう制裁が実施され、物資の供給が完全に絶たれることとなった。 当時の日本は事実上アメリカから物資を購入しながら大陸にあった日本の権益を蒋介石軍から守っていた。 たとえば日米開戦時の国内における石油の備蓄は民事・軍事を合わせても2年分しかなく、禁輸措置は日本経済に対し破滅的な影響を与える恐れがあった。 対日制裁を決めた会議の席上、ルーズベルトも「これで日本は蘭印に向かうだろう。 それは太平洋での戦争を意味する」と発言している。 9月6日御前会議 、での初を終えたの閣僚らと 陸海軍は石油禁輸についてまったく想定しておらず 、オランダ領東インドとのも再開の見通しが立たなくなった。 、日本ではにおいてが審議され、の御前会議で「外交交渉に依り十月上旬頃に至るも尚我要求を貫徹し得る目途なき場合に於ては直ちに対米(英蘭)開戦を決意す」と決定された。 近衛は日米首脳会談による事態の解決を決意して駐日アメリカ大使と極秘会談し、日米首脳会談の早期実現を強く訴えたが、、アメリカは日米首脳会談を事実上拒否する回答を日本側に示した。 、英米ソによりが開かれた。 アメリカはソ連への援助を発言し、には「大量の軍備品を月末までにソ連に発送する」旨の公式声明を発表した。 また、アメリカは「極東の安全は英米が守るのでソ連極東軍を西部のドイツ戦線に移動すべし」とも主張していた。 戦争の決断を迫られた近衛は対中撤兵による交渉に道を求めたが、これに反対する陸相は、か国策要綱に基づく開戦を要求したため、10月16日に近衛内閣は総辞職する。 後継のは18日に成立。 11月5日御前会議 の では「帝国は現下の危局を打開して自存自衛を完(まつと)うし大東亜の新秩序を建設するため、此の際、英米蘭戦を決意し」「武力発動の時期を12月初頭と定め、陸海軍は作戦準備を完整す」という内容の が改めて決定した。 その後 御前会議 で承認された。 以降、陸海軍は12月8日を開戦予定日として対米英蘭戦争の準備を本格化させた。 11月6日、を担当する各軍の司令部の編制が発令され、総司令官に大将、司令官に中将、司令官に中将、司令官に中将、司令官に中将が親補された。 同日、は南方軍、第14軍、第15軍、第16軍、第25軍、のを発し、各軍およびに対し南方作戦の作戦準備を下令した。 海軍は、に攻撃部隊をハワイへ向けて出港させた。 ハル・ノートの提示 詳細は「」を参照 、日本はアメリカに対する交渉最終案を甲乙二つ用意し、および野村大使の手によりに提示して交渉に当たった。 朝、ハル国務長官は両案を拒否し、中国大陸・インドシナからの軍、警察力の撤退や日独伊三国同盟の否定などの条件を含む交渉案、いわゆるを来栖特命全権大使、野村大使に提示した。 内容は日本へ対する中国大陸、仏印からの全面撤退と、三国同盟の解消という極めて強硬なものであった。 ここでいう中国大陸が満州を含むかどうかについても議論がある。 日本政府はこのハル・ノートを「」として受け取り、開戦の決断を行うことになる。 のちの東京裁判の弁護人は「もし、ハル・ノートのようなものを突きつけられたら、のような小国も武器を取り、アメリカと戦っただろう」と評しており、ものちに引用している。 アメリカ海軍は同11月26日中にアジアの部隊に対して、日米開戦の場合は非武装の商船でも無警告で攻撃してもよいとするを発令した。 ただしハル・ノートには「極秘、暫定かつ拘束力がない」と明記されており、回答期限も設定されていない。 アメリカ側がハル・ノート受諾に関する問い合わせをしたことはなく、その後も交渉継続を行う意志を見せている。 12月1日御前会議 日米交渉決裂の結果、東條内閣はのにおいて、日本時間の開戦を最終決定した。 宣戦布告と開戦 [ ] 軍部が中心となって作成し1941年11月15日に大本営政府連絡会議が決定した、太平洋戦争全般にわたる基本方針となる日本の戦争計画書「対英米蘭蒋戦争 終末促進に関する腹案」では、「東南アジア南太平洋における米英蘭の根拠を覆滅し、戦略上優位の態勢を確立すると共に、重要資源地域ならびに主要交通線を確保して、長期自給自足の態勢を整う」とし、戦争の終わらせ方については「独伊と提携して先ず英の屈服を図り、米の継戦意志を喪失せしむるに勉む」としていた。 開戦後の経過 [ ] マレー作戦 日本海軍の攻撃で炎上する戦艦 続いて、日本海軍航空隊によるアメリカ領のにあるアメリカ軍基地に対する奇襲攻撃()も、日本時間12月8日午前1時30分(ハワイ時間12月7日午前7時)に発進して、日本時間午前3時19分(ハワイ時間午前7時49分)から攻撃が開始された。 宣戦布告 日本時間12月8日月曜日午前4時20分(ワシントン時間12月7日午後2時20分)に、来栖三郎特命全権大使と野村吉三郎大使がコーデル・ハル国務長官に交渉打ち切りを通告する「対米覚書」を手交した。 午前3時(ワシントン時間12月7日午後1時)に手交することが決まっていたが、対米覚書の外交暗号文が重大案件であったことから大使自ら英文に翻訳しタイプしたため手間取り、手交がの後になってしまった。 日本時間12月8日午前7時半、日本はイギリスに対してロバート・クレーギー駐日大使を外務省に呼び、ワシントンでハル国務長官に手渡したのと同文の対米「覚書」の写しを手渡した。 これも手交がマレー半島攻撃開始後となったため、米英に対し不意打ちを行う形となってしまった。 同日に、オランダは日本に宣戦布告した。 同12月8日、アメリカとイギリス2国に対して「」が発され、がなされた。 開戦の詔勅(現代文) [ ] 天の助けを保有しの皇位を継承している大日本帝国天皇は、明らかに忠誠勇武なあなたたち国民に示す。 我はここに米国及び英国に対して戦いを宣言する。 我が国の陸海将兵は全力を奮って交戦に従事し、我が国の官僚や役人は励んで精を出し職務を執行し、我が国民は各々その本分を尽し、全国民が一つになり国家の総力を挙げて戦争の目的を達成することに手落ちがないよう心構えしなさい。 そもそも、東アジアの安定を確保することにより世界の平和に寄与することは、立派な祖父(明治天皇)から立派に受け継いだ父(大正天皇)の作述した遠大な計画であって、我がうやうやしくそのままにしておかなかったことで、そうして列国との友好を厚くし全世界が共に栄える喜びを共有することは、これはまた帝国が常に国交の重要な意義としているところである。 今や不幸にして米英両国と不和を招くに至った。 まことに止むをえないものがあり、どうして我が望むところであろうか。 中華民国政府は先に帝国の真意を理解せず、みだりに事を荒立て東アジアの平和を攪乱し、ついに帝国の武力に訴えるに至らしめ、そして四年有余が経った。 幸いに国民政府が新しくなることになった。 帝国はここと隣国の友好関係を結びお互い提携するに至ったが、に残存する政権は米英の助けを願って兄弟なおいまだ内輪で争うことを悔い改めない。 米英両国は残存政権を支援して東アジアの禍乱を助長し平和の美名に隠れて東洋制覇の分不相応の大きな望みを強くしている。 事もあろうか同盟国を誘い、帝国の周辺において武力を増強して我に挑戦し、更に帝国の平和的通商にあらゆる妨害を与え、ついに経済断交をあえて行い、帝国の生存に重大なる脅威を加えた。 我は政府を通じ事態を平和の内に回復させようとし我慢し続けてきたが、彼らは全く交譲の精神がなく無駄に時局の解決を長引かせ、この間かえって益々経済上軍事上の脅威が増大し、それにより我を屈従させようとした。 このようにして推移したが、東アジアの安定に関する帝国の積年の努力はことごとく水泡に帰し、帝国の存立はまた正に大きな危険にさらされた。 こと既にここに至る帝国は、今や自存自衛のため蹶然と立ち上がり一切の障害を破砕するほかない。 歴代天皇の神霊上にある。 我はあなたたち国民の忠誠勇武を信頼し、歴代天皇の遺業を押し広め、速やかに禍根を取り除き、東アジアの永遠の平和を確立し、これにより帝国の光栄を保全することを期待する。 ウィキソースに の原文があります。 この音声や映像がうまく視聴できない場合は、をご覧ください。 なお、すでにアメリカはによって、日本による対米交渉打ち切り期限を3日前には予想し、対米覚書に関しても外務省より手渡される30分前には全文解読を済ませており、「真珠湾攻撃の奇襲成功はアメリカの謀略」とするもある。 また、真珠湾攻撃前のハワイ時間12月7日午前6時40分に、領海侵犯した国籍不明の小型潜水艇(実際は日本海軍所属の)がアメリカ海軍所属のワードに攻撃され撃沈される事件()が発生していて、暗号電報の解読がなくても、アメリカは日本からの攻撃を察知することができたとする見解もある。 第31代大統領だったも太平洋戦争は対独参戦の口実を欲しがっていたルーズベルト大統領の願望だったと述べている )。 「大東亜戦争」の呼称の決定 12月10日ので支那事変と「対米英戦争」を合わせた呼称として「大東亜戦争」呼称が確認され 、12月12日ので戦争名称は「 大東亜戦争(: Great East Asia War )」、戦時分界時期は昭和16年12月8日午前1時30分と決定した。 同日内閣は、諸国におけるの支配の打倒を目指す「建設」を戦争目的とした。 マレー作戦や真珠湾攻撃などにより、日本がイギリスやアメリカ、オランダなどの連合国との間に開戦したことを受けて、に中華民国が日本に対し正式に宣戦布告した。 にはドイツとイタリアがアメリカに宣戦布告したことで、名実ともにとなった。 日本とアジアの高度人材の育成・国策「興亜工業大學」の設立 [ ] ) また、1941年(昭和16年)12月8日の開戦と同時に、主導で進められてきた・「興亜工業大學(現在の)」の設立許可が出される。 この大学は1941年7月頃から国策化され、によって、明治以来のを頂点として成り立ってきた起源の最高学府とは異なった(を根源とし、アジア文化圏がに貢献する為の拠点)とする初のの最高学府として計画され、(昭和17年)に設立。 同年6月8日に第1回入学式が挙行されている。 なお、同大学の教育理念及び教育方針、大学の成立趣旨は首相の依頼を受けて構想の原型となる「世界新秩序の原理(太平洋戦争における日本の参加意義と国家的指針などついての論文)」を執筆したによって草稿されたものである。 しかし、同大学の設立趣旨は西田の思想で書かれているが、肝心要の日本政府の国策要領は西田の思想と異なるもの(論文(世界新秩序の原理)が難解だったこともあり、東條英機に西田の共栄圏構想のビジョンが正しく理解されなかった)で、この為、西田は、後に宛の手紙の中で「東条の演説(東條が唱えた共栄圏構想)には失望した。 あれでは私の理念が少しも理解されていない」と嘆いていたという(西田は「最も誡めるべきはの化である」と書き記している)。 西田の唱えたオリジナルの共栄圏構想では「日本が中心となってアジアを導く」というのではなく、それぞれの国の違い(や)を尊重しながら、国際協調をし、協力してを形成。 隣国アジアの友と親しくしながら、共に手を携え、の善隣と協力をつくり上げ、を模索していく案となっており、西田はこの( 太平洋戦争)をきっかけにそれぞれの国家が世界史的使命を自覚する意味を説いた。 同大学は西田幾多郎らが唱えた本当の意味の大東亜共栄圏実現を教育を通じて体現化する為の拠点として位置づけられており、西田らは国策の策定及び提言の過程でのとのことも視野に入れた構想となっていたことが最近の研究で明らかにされている。 日本軍の攻勢 [ ] に入城する日本軍 なお、これらの作戦は、これに先立つに、海軍軍令部総長のと同じく陸軍参謀総長の杉山元により上奏された対連合軍軍事作戦である「海軍作戦計画ノ大要」の内容にほぼ沿った形で行われた。 日本陸軍によるイギリス領マレー半島への上陸は成功し、その後地上と海上の双方でイギリス軍に対する作戦を成功させマレー半島制圧へと進むこととなった。 また日本海軍も、真珠湾を拠点とするアメリカ太平洋艦隊に対して戦艦8隻を撃沈破するなどの大戦果を挙げたものの、真珠湾攻撃においては第三次攻撃隊を送らず、の燃料タンクや港湾設備の破壊を徹底的に行わなかったことや、全てのアメリカ海軍のが真珠湾外に出ており、航空母艦(艦載機を含む)を1隻も破壊できなかったことが後の戦局に大きな影響を及ぼすことになる。 当時日本海軍は、短期間の間に勝利を重ね、有利な状況下でアメリカ軍をはじめとする連合国軍と停戦に持ち込むことを画策していたため、負担が大きい割には戦略的意味が薄いと考えられていたハワイ諸島に対する上陸作戦は考えていなかった。 また、真珠湾攻撃の成功後、日本海軍の潜水艦約10隻を使用して、やなどアメリカ西海岸の都市部に対して一斉砲撃を行う計画もあったものの、真珠湾攻撃によりアメリカ西海岸部の警戒が強化されたこともあり、この案が実行に移されることはなかった。 しかしそのような中で、フランクリン・D・ルーズベルト大統領以下のアメリカ政府首脳陣は、ハワイ諸島だけでなく本土西海岸に対する日本海軍の上陸作戦を危惧し、ハワイ駐留軍の本土への撤退計画の策定やハワイ諸島で流通されている紙幣を専用のものに変更するなど、日本軍にハワイ諸島が占領され資産などが日本軍の手に渡った際の対策を早急に策定していた。 また、アメリカ政府首脳陣および軍の首脳部においては、日本海軍の空母を含むによるアメリカ本土空襲と、それに続くアメリカ本土への侵攻計画は当時その可能性が高いと分析されており、戦争開始直後、ルーズベルト大統領は日本軍によるアメリカ本土への上陸を危惧し、陸軍上層部に上陸時での阻止を打診するものの、陸軍上層部は「大規模な日本軍の上陸は避けられない」として日本軍を上陸後で、もしそれに失敗した場合は中西部ので阻止することを検討していた。 市街を行進する日本軍 この後日本海軍は、連合国軍の拠点となる当時イギリスの植民地だったマレー半島、同じくアメリカの植民地だったなどにおいて、イギリス軍・アメリカ軍の連合国軍に対し圧倒的に優勢に戦局を進め、日本陸軍も瞬く間にイギリス領であったやマレー半島全域()、同じくイギリス領の、アメリカ合衆国の植民地であったフィリピンの重要拠点を奪取した。 中立国が植民地として統治しオーストラリア攻略の経由地となる可能性を持ったと、香港に隣接し、中国大陸への足がかりとなるについては当初日本軍は中立国の植民地であることを理由に侵攻を行わなかった。 しかし、オランダ軍とオーストラリア軍が中立担保のためとしてをしたため、日本軍がオランダ領の西ティモールと同時に占領し、ポルトガル政府の黙認の下、マカオとともに事実上の統治下においた。 タイ王国参戦 前年12月の日本と連合諸国との開戦後も、東南アジアにおける唯一の独立国であるタイは中立を宣言していたが、日本の圧力などにより12月21日に日本との間にを締結し、事実上枢軸国の一国となったことで翌のからイギリス軍やアメリカ軍がなど都市部への攻撃を開始。 これを受けてタイ王国はにイギリスとアメリカに対して宣戦布告した。 対蘭宣戦布告 1942年5月、フィリピン・におけるアメリカ軍()の降伏 (昭和17年)1月に日本は対米英戦争と支那事変のみならず、対戦、対戦も「」に含むと確認した。 同1月、日本が宣戦を保留していたオランダとも開戦。 当時はイギリスおよびオランダの植民地であった(カリマンタン島)と、オランダの植民地であったにも侵攻を開始した。 1942年の2月には、開戦以来連戦連勝を続ける日本海軍のが、アメリカ西海岸沿岸部の・市近郊のエルウッドにある製油所を砲撃し製油所の施設を破壊した。 続いて同6月にはにあるアメリカ海軍の基地を砲撃し被害を出したこともあり、アメリカは本土への日本軍の本格的な上陸に備えたものの、短期決着による早期和平を意図していた日本海軍はアメリカ本土に向けて本格的に進軍する意図はなかった。 しかし、これらのアメリカ本土攻撃がもたらした日本軍のアメリカ本土上陸に対するアメリカ合衆国政府の恐怖心と、無知による人種差別的感情が、の本格化に繋がったとも言われる。 日本海軍は、同月に行われたでアメリカ、イギリス、を中心とする連合軍諸国の艦隊を打破する。 続くでは、7隻を撃沈された連合国海軍に対し、日本海軍側の損失は皆無と圧勝した。 その一方で大将率いる日本陸軍がイギリス領マラヤに上陸し、にイギリスの東南アジアにおける最大の拠点であるを陥落させる。 さらに3月のでの圧勝も追い打ちとなり、敗北の相次ぐアジア地域の連合軍艦隊をほぼ壊滅させた。 またに上陸した日本軍は、疲弊したオランダ軍を制圧し同島全域を占領した()。 また、この頃の日本軍がアメリカの植民地であったフィリピンまで制圧したことで、太平洋方面の連合国軍総司令官であったは多くのアメリカ兵をフィリピンに残したままオーストラリアに逃亡した。 また、日本陸軍も3月中にイギリス領ビルマの首都であるを占領()し、日本は連戦連勝の破竹の勢いであった。 同月には、当時イギリスの植民地であったビルマ(現在の)方面に展開する日本陸軍を後方協力する形で、航空母艦を中心とした海軍の機動艦隊が、進出したで空母搭載機によるイギリス領セイロン(現在の)の、トリンコマリーを空襲、さらにイギリス海軍機動部隊へも攻撃を加え多数の艦艇を撃沈した()。 こうして航空戦力に大打撃を受けたイギリスの東方艦隊は、日本海軍の機動部隊に対する反撃ができず、当時植民地下に置いていた東岸ののまで撤退することになる。 なお、この攻撃に加わった潜水艦の一隻であるは、その後8月に戦争開始後初の(第一次遣独潜水艦)としてドイツ占領下のフランスへと派遣され、などを持ち帰った。 この頃イギリス軍は日本海軍の基地とされる危険性から、統治下にあったアフリカ東岸の島を、の支援を受けて占領した()。 この戦いの間に、現地のヴィシー・フランス軍を援護する名目でイギリス海軍を追った日本海軍のが港を攻撃し、イギリス海軍の戦艦を1隻大破させるなどの戦果を挙げている。 気化ガソリンに引火し大爆発を起こした 第一段作戦の終了後、日本軍は第二段作戦として、アメリカとオーストラリアの間のを遮断しオーストラリアを孤立させる「米豪遮断作戦」()を構想した。 この阻止を目論む連合軍との間で、が開始されると、この地域で足止めされた日本軍は、戦争資源を消耗していくことになる。 1942年5月に行われたでは、日本海軍の空母機動部隊とアメリカ海軍を主力とする連合軍の空母機動部隊が激突し、歴史上初めて航空母艦同士が主力となって戦闘を交えた。 この海戦で大型空母を失ったアメリカ軍に対し、日本軍も小型空母を失い、も損傷した。 この結果、海路からの攻略作戦を断念した日本軍は陸路からの作戦に切り替えたものの、山脈越えの難行軍により補給が途絶えては失敗する。 戦局の転換期 [ ] ミッドウェー海戦 爆撃を受け炎上する空母飛龍 4月、日本海軍は、アメリカの海軍機動部隊を制圧するため、機動部隊主力を投入し攻略を決定するが、その直後に空母から発進したによる日本本土の空襲()に衝撃を受ける。 6月に行われたにおいて、日本海軍機動部隊は主力正規空母4隻(、、、)と重巡洋艦「」を喪失する事態に陥る。 艦船の被害だけではなく多くの艦載機および搭乗員を失ったこの戦闘は太平洋戦争のターニングポイントとなった。 ここで大本営海軍部は、ミッドウェー海戦における大敗の事実を隠蔽する()。 アメリカ海軍機による日本本土への初空襲に対して、9月には日本海軍ののによりアメリカ西海岸のを2度にわたり空爆し、を発生させるなどの被害を与えたが()、アメリカ政府はこの事実を隠蔽した。 この空襲は、2016年現在に至るまでアメリカ合衆国本土に対する唯一の外国軍機による空襲となっている。 また、これに先立つ5月には、日本海軍のが行われ、オーストラリアの港に停泊していたオーストラリア海軍の船艇1隻を撃沈した。 ガダルカナル島の戦い・ソロモン海戦 1943年7月、におけるオーストラリアの奇襲部隊 直後の7月に日本軍は最大勢力範囲に達したが、ミッドウェー海戦により日本軍の圧倒的優位にあった空母戦力は一時的に拮抗し、アメリカ海軍は日本海軍の予想より早く反攻作戦を開始することとなる。 8月にアメリカ軍は日本海軍に対する初の本格的な反攻として、のツラギ島およびに海兵隊2万を上陸させ、日本海軍が建設し完成間近であった飛行場を占領した。 日本海軍は日本陸軍に対し同地奪回を懇願し、陸軍は地上部隊を派兵、これにより日本軍と米豪両軍の間で陸・海・空の全てにおいて一大消耗戦が繰り広げることとなった()。 同月に行われたでは日本海軍の攻撃で、アメリカ、オーストラリア海軍などからなる連合軍の重巡4隻を撃沈して勝利する。 しかし、日本軍が輸送船を攻撃しなかったため、ガダルカナル島での戦況に大きな影響はなかったが、で日本海軍は空母を失い混乱し、島を巡る戦況は泥沼化する。 10月に行われたでは、日本海軍機動部隊の攻撃により、アメリカ海軍の大型空母を撃沈、大型空母を大破させた。 先立ってが大破、を日本潜水艦の雷撃によって失っていたアメリカ海軍は、一時的にではあるが太平洋戦線における可稼動空母が皆無という危機的状況へ陥った。 日本は瑞鶴以下5隻の空母を有し、数の上では圧倒的優位な立場に立ったが、度重なる海戦で熟練搭乗員が消耗してしまったことと補給線が延びきったことにより、前線への投入ができず新たな攻勢に打って出ることができなかった。 それでも、数少ない空母を損傷しながらも急ピッチで使いまわした米軍と、ミッドウェーのトラウマもあってか空母を出し惜しんだ日本軍との差はソロモン海域での決着をつける大きな要因になったといえる。 しかしその後行われたで、日本海軍は戦艦2隻を失い敗北した。 アメリカ軍はガダルカナル島周辺において航空優勢を獲得、日本軍の輸送船を撃破し、補給を妨害し、物資輸送を封じ込めた。 ガダルカナル島では補給が覚束なくなり、餓死する日本軍兵士が続出した。 後に一部の司令部よりガダルカナル諸島は「餓島」と皮肉られた。 1943年1月、日本海軍はのレンネル島沖で行われたでアメリカ海軍の重巡洋艦を撃沈する戦果を挙げたが、島の奪回は最早絶望的となり、2月に日本陸軍はガダルカナル島から撤退()した。 半年にも及ぶ消耗戦により、日米豪両軍に大きな損害が生じたが、国力に限界がある日本にとっては取り返しのつかない損害であった。 これ以降、ソロモン諸島での戦闘は両軍拮抗したまま続く。 1943年4月18日には、日本海軍のの が、前線視察のため訪れていた上空でによるを受けた戦闘機の待ち伏せを受け、乗機のを撃墜され戦死した()。 しかし大本営は、作戦指導上の機密保持や連合国による宣伝利用の防止などを考慮して、山本長官の死の事実を1か月以上たった5月21日まで伏せていた。 しかし、この頃日本海軍の暗号の多くはアメリカ海軍情報局により解読されており、アメリカ軍は日本海軍の無線の傍受と暗号の解読により、撃墜後間もなく山本長官の死を察知していたことが戦後明らかになった。 1943年5月には前年の6月より日本軍が占領していたのに米軍が上陸。 大佐以下日本軍守備隊は全滅し()、大本営発表において初めて「」という言葉が用いられた。 また、では日本軍とアメリカ軍、オーストラリア軍を中心とした連合軍との激しい戦いが続いていたが()、8月頃より少しずつ日本軍の退勢となり、物資補給に困難が出てきた。 同年の暮れ頃には、日本軍にとって南太平洋戦線での最大基地であるはを受け孤立化し始める。 連合軍の反攻 [ ] アメリカ統合参謀本部の作成した「日本撃滅戦略計画」では、「1、封鎖、特に東インド諸島地域の油田およびその他の戦略物資を運ぶ日本側補給路の切断 2、日本の諸都市への継続的な空襲 3、日本本土への上陸」によって日本を撃滅できると想定していた。 開戦後に敗北を続けたものの、その後戦力を整えたアメリカ軍やイギリス軍、オーストラリア軍を中心とした連合国軍は、この年の後半から戦略計画に基づき反攻作戦を本格化させた。 ウォッチタワー作戦 1943年のにて、アジア・太平洋戦域の連合国各国指導者。 左から、、、。 南西太平洋地域軍総司令官のが企画した「(日本軍が要塞化した島を避けつつ、重要拠点を奪取して日本本土へと向かう)」に対して、海軍部は一歩ずつ制空権を確保しながらでなければ前進できないとし、の対日戦争計画「」をなぞろうとした。 結局海軍大将の中部太平洋地域軍がからを経て、マッカーサー陸軍大将の南西太平洋地域軍が、を経てへと太平洋戦域を横断侵攻する「(望楼作戦)」が1943年に主軸作戦として発動された。 米陸軍主体の南西太平洋方面軍は--を北上し、米海軍主体のは中部太平洋から北上、日本本土と太平洋諸島の補給路(ラバウル--サイパン-東京)を遮断する戦略であった。 日本海軍はこれらの経路は予測していたが同時侵攻作戦をとるとは予想できなかった。 1943年11月、のマキン島とにおける戦いで日本軍守備隊が全滅(・)、同島がアメリカ軍に占領されることになる。 大東亜会議 同11月に日本の東條英機首相は、やタイ、フィリピン、ビルマ、、などの首脳を東京に集めてを開き、大東亜共栄圏の結束を誇示した。 この年の年末になると、開戦当初の相次ぐ敗北から完全に態勢を立て直し、圧倒的な戦力を持つに至ったアメリカ軍に加え、ヨーロッパ戦線でドイツ軍に対して攻勢に転じ戦線の展開に余裕が出てきたイギリス軍やオーストラリア軍、ニュージーランド軍などの数カ国からなる連合軍と、中国戦線の膠着状態を打開できないまま、太平洋戦線においてさしたる味方もなく事実上一国で戦う上、開戦当初の相次ぐ勝利のために予想しなかったほど戦線が延びたことで兵士の補給や兵器の生産、軍需物資の補給に困難が生じる日本軍の力関係は一気に連合国有利へと傾いていった。 ビルマ戦域 ビルマ方面では日本陸軍とイギリス陸軍との地上での戦いが続いていた()。 3月、インド北東部アッサム地方の都市でインドに駐留するの主要拠点であるの攻略を目指したとそれを支援するが開始された。 率いるまで投入し、劣勢に回りつつあった戦況を打開するため9万人近い将兵を投入した大規模な作戦であった。 しかし、無謀な作戦により約3万人以上が餓死等で戦死、日本陸軍にとって歴史的な敗北となった。 これ以降、ビルマ方面での日本軍は壊滅状態となる。 同作戦の失敗により翌年、将軍率いるビルマ軍は連合軍へ寝返り、結果として翌年に日本軍はビルマを失うことになる。 大陸打通作戦 5月頃には、米軍によるなどで南方からの補給が途絶えていた中国戦線で日本軍の一大攻勢が開始される()。 作戦自体は成功し、中国北部とインドシナ方面の陸路での連絡が可能となったが、中国方面での攻勢はこれが限界であった。 6月からはを基地とするによる北九州爆撃が始まった。 絶対国防圏とマリアナ・パラオ諸島の戦い にて、攻撃を受ける空母および2隻の 連合国軍に対し各地で劣勢に回りつつあった日本の陸海軍は、本土防衛のためおよび戦争継続のために必要不可欠である領土・地点を定め、防衛を命じた地点・地域であるを設定した。 しかし、6月に絶対国防圏を維持するための最重要地点であったにアメリカ軍が来襲し、日本海軍機動部隊は空母9隻という日本海軍史上最大規模の艦隊を編成し、米機動部隊を迎撃した()。 アメリカ側は新型、新型戦闘機 、空母15隻を投入し、さらに日本の倍近い艦船を護衛につけた。 航空機の質や防空システムでも遅れをとっていた日本機動部隊はアメリカ海軍の機動部隊に惨敗を喫した。 旗艦以下空母3隻、艦載機395機を失った日本の空母機動部隊は実質的に壊滅した。 ただし戦艦部隊は無傷であったため、10月末のでは戦艦部隊を基軸とした艦隊が編成されることになる。 陸上では、猛烈な艦砲射撃、航空支援を受けたアメリカ海兵隊の大部隊がに次々に上陸。 1944年7月、では3万の日本軍守備隊が全滅()。 8月にはによってが、によってが連合軍に占領された。 アメリカ軍は日本軍が使用していた基地を即座に改修し、大型爆撃機の発着が可能な滑走路の建設を開始した。 このことによりを除く日本列島のほぼ全土がB-29の爆撃可能圏内に入り、1945年までに約12,000個のが投下され(4990、666、611、534、380)、やがて国内海上輸送も麻痺した。 1944年11月24日以降、サイパン島に設けられた基地から飛び立ったのB-29が東京にあるの製作所を爆撃、本土への空爆が本格化し、翌1945年2月には日本石油横浜製油所、3月にはの東亜燃料や東京の日本石油、5月にはの、の興亜石油、陸軍燃料廠製油所、の帝国燃料工業人造石油工場などが、6月22日にはのが爆撃をうけ、国内の製油所が壊滅していった。 太平洋上の最重要地点であるサイパン島を失った影響は大きく、攻勢のための布石は完全に無力化した。 日本陸軍は、当時日本の研究員だけが発見していたを利用し、大型に爆弾をつけて高高度に飛ばしアメリカ本土まで運ばせるというを開発し、実際にアメリカ本土へ向けて数千個を飛来させた。 各地で劣勢が伝えられる中、東條英機首相兼陸相に対する反発は強く、などの政治家や陸海軍将校などを中心とした倒閣運動が行われた。 それだけでなく、近衛文麿元首相の秘書官であったの大戦後の証言によると、当時現役の海軍将校であった黙認の上での具体的な暗殺計画もあったといわれている。 しかしその計画が実行に移されるより早く、サイパン島陥落の責任を取り東條内閣が総辞職し、陸軍大将と海軍大臣を首班とする内閣が発足した。 詳細は「」を参照 10月には、アメリカ軍はフィリピンのへの進攻を開始した()。 日本海軍はこれを阻止するために艦隊を出撃させ、が発生した。 日本海軍は空母瑞鶴を主力とする機動部隊を、米機動部隊をひきつけるための囮として使い、戦艦、を主力とする戦艦部隊(栗田艦隊)による、レイテ島への上陸部隊を乗せた敵輸送船隊の殲滅を期した。 しかし、すでに作戦期日に3日の遅れが生じていたため、結局栗田艦隊はレイテ湾目前で反転し、失敗に終わった。 この栗田艦隊の敵前逃亡について、指揮官であったは戦後までも、口を噤んで解明をしていない。 栗田を軍法会議に掛けることもしなかった。 この海戦で日本海軍は空母4隻と武蔵以下主力戦艦3隻、重巡6隻など多数の艦艇を失い事実上壊滅し、まだ多くの空母や戦艦が残存していたものの、組織的な作戦能力は喪失した。 また、この戦いにおいて初めてが組織され、米海軍の撃沈などの戦果を上げている。 レイテ沖海戦に勝利したアメリカ軍は、大部隊をフィリピン本土へ上陸させ、日本陸軍との間で激戦が繰り広げられた。 戦争準備が整っていなかった開戦当初とは違い、圧倒的な火力かつ大戦力で押し寄せるアメリカ軍に対し、日本軍は敗走した。 レイテ島岸を歩く 1944年8月グアム島をほぼ制圧し終えた頃、アメリカ太平洋艦隊司令部では9月にの献策から、台湾攻略は海軍が全艦隊への補給能力の限界に達していることや日本本土への影響力行使の観点から意味がないと判断していた。 このため次の攻撃目標はではなく海軍部内ではとされ、1944年10月には沖縄で、が展開した。 フィリピン方面のレイテ島の戦い、で勝利を収め、1945年1月にに上陸し、、、を経て、日本は南方の要衝であるフィリピンを失った。 これにより、マレー半島やインドシナなどの日本の勢力圏にある南方から日本本土への船艇による資源輸送の安全確保はほぼ不可能となり、自国の資源が乏しい日本の戦争継続能力が途切れるのは時間の問題となった。 レイテ攻略により、ほぼ日本海軍の戦闘能力はなくなり台湾攻略の戦略的な価値は更に下がったが、政治的に国民的英雄となっていた米陸軍のマッカーサーは依然として台湾攻略を主張していたため、攻略方針について統合参謀本部で海軍と陸軍は対立してしまった。 しかし、1944年6月のを皮切りにした「日本本土への継続的な爆撃」は中国大陸基地からの散発的な空爆に代わって、11月のグアム島やサイパン島・テニアン島の基地整備に伴うB-29爆撃機での日本本土への本格的な攻撃開始により、統合参謀長会議で陸軍大将(硫黄島攻略提唱当時)が日本本土への戦略爆撃をより効果的にできるようにの攻略を唱えたために、ついに海軍側の主張する沖縄上陸とその前提の硫黄島攻略がアメリカ軍全体の基本戦略となった。 連合国の対日戦争終結への模索 詳細は「」および「」を参照 ルーズベルト大統領は、日本を含む枢軸国に対して、事前に一切の条件交渉を認めない「」を求める構想を持っており、この方針は1943年ので確認されていた。 1944年10月14日、ルーズベルト大統領は日本の降伏を早めるために駐ソ大使を介してソ連による対日参戦を促した。 同12月14日にスターリンは武器の提供と(サハリン)南部やの領有を要求 、ルーズベルトはをソ連に引き渡すことを条件に、の一方的破棄を促した。 また、このときの武器提供合意はといい、翌45年に米国は、中立国だったソ連の船を使ってを抜け、に80万トンの武器弾薬を陸揚げした。 翌1945年2月4日から11日にかけて、ので、ルーズベルト・チャーチル・スターリンによるが開かれた。 会議では大戦後の国際秩序や、またソ連との日本の領土分割などについてとしてまとめられた。 1945年4月にルーズベルトが急死すると、後継となったは日本に対して降伏勧告を行う、事実上の「条件付き無条件降伏」案を模索するようになった。 硫黄島の戦い に上陸したアメリカ海兵隊 沖縄上陸に先駆けて1945年2月19日から3月後半にかけてが行われた。 アメリカ海軍の強力な部隊に援護された米海兵隊と、島を要塞化した日本陸海軍守備隊との間で激戦が繰り広げられ、両軍合わせて5万名近くの死傷者を出した。 最終的に日本は東京都の一部を失い、アメリカ軍は硫黄島をB-29護衛の戦闘機の基地、また日本本土への爆撃に際して損傷・故障したB-29の不時着地として整備することになる。 この結果、北マリアナ諸島から飛び立ったB-29への戦闘機による迎撃は極めて困難となった。 1945年3月10日にはが行われ、一夜にして10万人の命が失われた。 それまでは高高度からの軍需工場を狙った精密爆撃が中心であったが、准将から少将が司令官に就任すると、民間人の殺傷を第一目的とした無差別爆撃が連夜のように行われるようになった。 併せて連合軍による潜水艦攻撃や、機雷の敷設により制海権も失っていく中、東京、、、、、など、日本全国の多くの地域が空襲にさらされることになる。 やではを持ちながらも、迎撃用の航空機や大型艦の配備が皆無に等しいことを察知していたアメリカ軍は、による対地攻撃を行う。 また、日本本土近海の制海権を完全に手中に収めたアメリカ軍は、イギリス軍も加えて度々空母機動部隊を日本沿岸に派遣し、による各地への空襲やを行った。 迎撃する戦闘機も、熟練した操縦者も、度重なる敗北と空襲による生産低下で底を突いていた日本軍は、十分な反撃もできぬまま本土の制空権さえも喪失しかかっていた。 日本軍はさえ動員し、による必死の反撃を行うが、この頃になると特攻への対策を編み出していた米英軍に対し戦果は上がらなくなった。 この頃、満州国は日本軍がアメリカ軍やイギリス軍、オーストラリア軍と戦っていた南方戦線からは遠かった上、が存在していたためにソ連の間とは戦闘状態にならず開戦以来平静が続いたが、1944年6月に入ると、(鞍山製鉄所)などの重要な工業基地が、中華民国領内から飛び立った連合軍機の空襲を受け始めた。 また、同じく日本軍の勢力下にあったビルマにおいては、開戦以来、元の宗主国であるイギリス軍を放逐した日本軍と協力関係にあったビルマ国軍の一部が日本軍に対し決起した。 1945年3月下旬には「決起した反乱軍に対抗するため」との名目で、指導者であるはビルマ国軍をラングーンに集結させたものの、集結すると即座に日本軍に対しての攻撃を開始し、同時に他の勢力も一斉に蜂起しイギリス軍に呼応した抗日運動が開始された。 最終的には5月にラングーンから日本軍を駆逐した。 終戦への迷走 「」も参照 にドイツが連合国に降伏し、も消滅したことで、ついに日本は一国でイギリス、アメリカ、オランダ、中華民国、オーストラリアなどの連合国と対峙することになった。 まだ日本との間に不可侵条約を結んだままであったソ連はドイツ敗北で日本侵攻を目指して兵力を極東へ移動させた。 このような状況下で連合国との和平工作に努力する政党政治家も多かったが、敗北による責任を回避し続ける大本営の議論は迷走を繰り返す。 一方、「神洲不敗」を信奉する軍の強硬派はなおもを掲げてを唱えた。 日本政府は中立条約を結んでいたソビエト連邦による和平仲介の可能性を探った。 このような降伏の遅れは、その後の制空権喪失による本土空襲の激化やの激化、投下などを通じて、日本軍や連合軍の兵士だけでなく、日本やその支配下の国々の一般市民にも甚大な惨禍をもたらすことになった。 沖縄戦 詳細は「」を参照 連合軍は日本上陸の前提としてに戦線を進め、への上陸作戦を行う()。 多数の民間人をも動員した凄惨な地上戦が行われた結果、両軍と民間人に死傷者数十万人を出した。 日本軍の軍民を総動員した反撃により、連合軍側は予定よりやや遅れたものの6月23日までに戦域の大半を占領するに至り、いよいよ日本本土上陸を目指すことになる。 また、沖縄へ海上特攻隊として向かった戦艦以下は米海軍機動部隊の攻撃によって壊滅()。 一方で特攻兵器の「」や回天・海龍などが生産され各地に基地が設営された。 作戦用航空機も陸海軍機と併せると1万機以上の航空機が残存し 本土決戦用に特攻機とその支援機として温存され、一部を除いて防空戦には参加しなかった。 6月には日本海に米海軍潜水艦9隻が侵入()、7月14日には米海軍第38機動部隊(空母4隻、艦載機248機 はを攻撃し11隻が沈没し、は孤立した。 同7月の国内石油在庫量は48万kLで、これは開戦直前備蓄量840万kLの5. 海軍艦艇は5月以降、機能を停止した。 この頃には、日本軍は本土および本土近海にて制空権・制海権は喪失、日本近海に迫るようになった連合軍艦艇に対して基本的な操縦訓練を終えた搭乗員が操縦する特攻機による特攻が残された主な攻撃手段となり、連合軍艦艇にいくらかの被害を与えるなどしたものの日本軍の軍事的な敗北は明らかであった。 この前後には、での他の連合国との密約、ヤルタ協約に基づくソビエト連邦軍の北方からの上陸作戦に合わせ、1945年11月1日に予定された米第6軍(兵力82万、車輌14万、航空機7000)を中心としたへの上陸作戦「」と、1946年3月1日には、からの上陸が計画された。 戦争状態の終結と講和 [ ] 詳細は「」を参照 その直後に、を結んでいたソビエト連邦も、上記のヤルタ会談での密約ヤルタ協約を基に、4月まで有効である日ソ中立条約を破棄し、にをし、日本の同盟国の満州国へ侵攻を開始した()。 また、ソ連軍の侵攻に対して、当時、満州国に駐留していた日本のは、主力部隊を南方戦線へ派遣した結果、弱体化していたため総崩れとなり大規模な抵抗ができないままに敗退した。 逃げ遅れた日本人開拓民の多くが混乱の中で生き別れ、後に問題として残ることとなった。 また、このソビエト参戦による満州、南樺太()、千島列島()などで行われた戦いで日本軍の約60万人が捕虜として捕らえられ、に抑留された()。 その後この約60万人はソビエト連邦によって過酷な環境で重労働をさせられ、10万人を超える死者を出した。 降伏 ウィキソースに の原文があります。 9月2日、ミズーリ艦上にてに署名するダグラス・マッカーサー のにおいて昭和天皇が「戦争指導については、先の(6月8日)で決定しているが、他面、戦争の終結についても、この際従来の観念にとらわれることなく、速やかに具体的研究を遂げ、これを実現するよう努力せよ」と初めて戦争終結のことを口にした。 しかし、日本軍部指導層、とりわけ戦闘能力を喪失した海軍と違って陸軍は降伏を回避しようとしたので議論は混乱した。 しかし首相が天皇に発言を促し、天皇自身が和平を望んでいることを直接口にしたことにより、議論は収束した。 、が発されを受諾()することになった。 しかしその後も米軍による爆撃は続き、グアム島からの第315爆撃団B-29、134機が8月14日午後10時から8月15日午前3時まで日本石油秋田製油所まで爆弾12,000発を投下し、87名の従業員らが爆死した。 敗戦と玉音放送の実施を知った一部の陸軍青年将校グループが、玉音放送が録音されたの奪還をもくろんで8月15日未明になどを襲撃する事件を起こしたが()、これは陸軍自身によって鎮圧された。 正午、昭和天皇のが放送された。 、大本営は全軍隊に対して、戦闘行為を停止するよう命令を発した。 この後は総辞職。 玉音放送の後には、海軍において一部将兵が徹底抗戦を呼びかけるを撒いたり停戦連絡機を破壊したりして抵抗()した他は大きな反乱は起こらず、ほぼ全ての日本軍は戦闘を停止した。 翌日には連合国軍が中立国のを通じて、占領軍の日本本土への受け入れや各地に展開する日本軍の武装解除を進めるための停戦連絡機の派遣を依頼し、19日には日本側の停戦全権委員がでフィリピンのマニラへと向かうなど、イギリス軍やアメリカ軍に対する停戦と武装解除は順調に遂行された。 日本の後ろ盾を失った満州国は事実上崩壊し、に退位した皇帝ら満州国首脳は日本への逃命を図るも、侵攻してきたソ連軍によって身柄を拘束された。 少しでも多くの日本領土の占領を画策していたスターリンの命令によりソ連軍は・・満州国への攻撃を継続し、には樺太からの引き揚げ船3隻がソ連潜水艦の攻撃で撃沈破されている()。 には、内に停泊したアメリカ海軍の戦艦において、イギリス、アメリカ、中華民国、オーストラリア、フランス、オランダなどの連合諸国17カ国の代表団の臨席 の下、日本政府全権と、全権参謀総長による対連合国への調印がなされ、ここに1939年9月1日より6年にわたって続いたは終結した。 しかし、ソ連軍はにへ上陸した。 また、やにおいては、局所的な戦闘が散発的に続けられた。 海外の日本軍は降伏後に武装解除されるが、日本の南方軍が締結したに基づいて欧米諸国のアジア植民地支配のための治安維持活動を強いられ、元日本軍将兵に多くの犠牲者が出た。 その後、多くはるが、、、などに多数の元日本軍将兵()が参加した。 海外在住の日系人 [ ] 戦前から日本人移民が生粋の自国民の職を奪うとしてアメリカ、オーストラリア、、、などをはじめにが行われていた。 このことは、欧米と日本の信頼関係を低下させることに繋がると共に移民者は差別や偏見を受けていた。 太平洋戦争が始まるとアメリカやペルー、カナダをはじめとする南北アメリカの13カ国やオーストラリアなどの連合国は、日本人移民のみならず、それらの国の国籍を持つ日系の自国民までも「敵性市民」として財産を没収し、アメリカや自国内の強制収容所に強制収容させた。 アメリカの移民日本人1世はこの行為に対し憤慨し日章旗を掲げるなど遺憾の意を示した。 その一方でアメリカ育ちの移民日本人2世の若者達の中には祖国への忠誠心を示すために志願、が組織され欧州戦線 の最前線に送られ活躍した。 このことは2世が名実共にアメリカ人として認められた一方で1世と2世の激しい対立を生み出し禍根を残した。 太平洋戦争による被害 [ ] 「」も参照 関与した各国における経済損失は莫大な規模と考えられるが、ここでは人的被害について記す。 中華民国と、満州国および中華民国南京政府との分裂状態にあった中国大陸については民間人の死者数は記載せず、「その他」で記載。 枢軸国側 国名 参戦期間 主戦場 犠牲者数(戦闘員) 犠牲者数(民間) 備考 1941-1945 、、、 、 1,740,955人 393,000人 1942-1945 インドシナ 不明 不明 1941-1945 モンゴル、満洲 不明 不明 1941-1945 中国大陸 不明 — 1941-1945 モンゴル、華北、満洲 不明 不明 1943-1945 ビルマ、インド、インドシナ 不明 — 1941-1942 ビルマ、インド、インドシナ 不明 — 1941-1945 太平洋、東南アジア、インド洋 不明 不明 国名 参戦期間 主戦場 犠牲者数(戦闘員) 犠牲者数(民間) 備考 アメリカ合衆国 1941-1945 太平洋 156,283人 不明 1941-1945 東南アジア、インド、インドシナ 86,838人 不明 オランダ 1941-1942 インドネシア 不明 — (重慶政府) 1941-1945 中国大陸、ビルマ 死傷者3,237,000人 もしくは戦死者1,319,000—4,000,000人 軍の死傷者合計3,211,000—10,000,000人 1700万人 オーストラリア 1941-1942 ビルマ、インド、インドシナ 19,189人 700人 ニュージーランド 1941-1942 ビルマ、インド、インドシナ 不明 — 1945- インドシナ 不明 — ソビエト連邦 1945. 戦後処理 [ ] 戦争裁判 [ ] 詳細は「」および「」を参照 GHQは政策を進めると共に、国力を削ぎ、日本が二度と脅威となる存在にならないよう、「日本占領及び管理のための連合国最高司令官に対する降伏後における初期基本的指令」 に沿って、大規模な国家改造を実施した。 大日本帝国の国家体制()を解体した上で、新たに連合国(特に、アメリカ合衆国)の庇護の下での国家体制(戦後体制)を確立するために、の廃止やの制定を行った。 また、の廃止や、など矢継ぎ早に民主化政策を実施した。 並行して日本人の意識改革のため、言論が厳しく(など)されるとともに、教科書やラジオ(等)などのメディアを通じ、による民主化政策が実施された。 江藤淳は、プレスコードを伴ったことを、GHQの政策を日本に戦犯者としての意識を植え付けるだと主張しているが 、秦郁彦は「果たしてそんな大それたものか」「江藤の論調は必然的に反米思想に行きつく」と否定している。 に調印された 発効 により、GHQは廃止され、戦後処理は終了した。 は外地の邦人受け入れのために準備をしたが、船舶や食糧、衣料品などが不足し用意することが困難だったため、連合軍(特にアメリカ軍)の援助を受けて進められた。 しかし不十分な食糧事情による病気や、日本の支配から脱した現地住民による報復、当事国の方針によってが難航した地域も多く、中国東北部(旧)では、やむを得ず幼児を中国人に託した親達も多かった()。 ロシア国立軍事公文書館の資料によると、ソ連はやなどから日本軍将兵や民間人約76万人をソ連各地にし、約2000ヶ所の収容所などで強制労働を課した ()。 軍役者の復員業務と軍隊解体後の残務処理を所管させるため、1945年11月に・を改組した、が設置された。 民間人の引き揚げ業務については、が所管した。 政府は1945年9月28日にまず、 、、、、、、、、、を引き揚げ港として指定した。 10月7日に朝鮮半島からの引き揚げ第1船「」(陸軍の復員軍人)が舞鶴に入港したのをはじめに、その後は、、、、などでも、引き揚げ者の受け入れが行われた。 1946年からはで「」が放送された(1962年まで) 引き揚げと復員者数 (【注意】以下の数値は上陸地の港において引き揚げ手続きを行った人のみを計上したもの) 国籍 軍人 民間人 旧ソ連領(シベリアなど) 45万3787 1万9165 満州 4万1916 100万3609 北朝鮮(ソ連占領地) 2万5391 29万7194 韓国(アメリカ占領地) 18万1209 41万6110 琉球諸島(沖縄など) 5万7364 1万2052 本土近隣諸島(硫黄島など) 6万7000 2382 中国(香港を含む) 106万9662 71万7009 台湾 15万7388 32万2156 フランス領インドシナ 2万8710 3593 東南アジア 65万5330 5万6177 オランダ領東インド 1万4129 1464 オーストラリア 13万398 8445 ニュージーランド 391 406 太平洋諸島 10万3462 2万7506 ハワイ諸島 3349 310 戦争賠償と戦後補償 [ ] 詳細は「」を参照 戦勝国に対する賠償と戦後関係 [ ] 中華民国・中華人民共和国 [ ] ・ 太平洋戦争では中国大陸において軍と日本軍の間で激しい攻防戦が行われ、大量の犠牲者を出した。 ただし日中間では認識の相違が存在している。 太平洋戦争が終わると、中華民国を率いていたのとの間でが勃発した。 には中国共産党が勝利してを中国大陸に樹立し、敗北した国民党は台湾に逃れた。 1952年主権を回復した日本国政府は、中華民国を「中国を代表する政府」として承認し、直ちに賠償問題の討議を行ったが、中華民国は賠償を放棄した。 その後に中華人民共和国の首相と日本国の首相が会談し、日本は中華人民共和国を「中国を代表する政府」として承認し、中華民国と断交した。 この会談において中華人民共和国側は中華民国と同様に賠償問題を全面的に棚上げし、によって賠償放棄が宣言された。 日本国がから中華人民共和国に対し行ってきたODA総額は、2005年までに3兆円を超え 、近年まで年間1000億円の資金が中華人民共和国に援助されていた。 オランダ [ ] は、の日本軍による東インド(蘭印)攻略によって、同地を長く植民地として支配し続けた蘭印軍66,219名(連合軍82,618名)が捕虜とされたほか、民間人9万人余が捕らえられ、彼らが東インド住民を懲罰するために設けた監獄に収容されるという屈辱を味わった。 なおオランダ人兵士の一部はの捕虜収容所に収容され、そこでした。 また、日本軍がオランダ人女性を強制連行し慰安婦にしたが起こった。 戦後間もなくのオランダは、ドイツ軍の侵略によって社会が疲弊していた。 さらにに敗北し最大の植民地だった東インドを失い、経済は打撃を受けた。 このことから、インドネシア独立の要因を作った日本と、独立戦争の指導にあたったに対する評価も加わり、不信感が長らく残った。 に、太平洋戦争当時の日本軍であったが訪蘭した際には卵が投げつけられ、にはの訪日計画がオランダ世論の反発を受けて中止された。 その後に来日した女王はとで賠償問題が法的には国家間において解決されているにもかかわらず、宮中晩餐会で「日本のオランダ人捕虜問題は、お国ではあまり知られていない歴史の一章です」と賠償を要求した。 それに対して日本政府は、により総額2億5500万円の医療福祉支援を個人に対して実施した。 にはオランダ下院で日本に対しがなされた。 に訪日した外相は「法的には解決済みだが被害者感情は強く、60年以上たった今も戦争の傷は生々しい。 オランダ議会・政府は日本当局に追加的な意思表示を求める」と述べた。 なお、サンフランシスコ平和条約の締結時に、オランダの植民地であった東インドに対する日本の侵攻に対して「被害者」の立場をとり、賠償責任の枠を超えて日本に個人賠償を請求したオランダに対して、政府は、「インドネシアに対しての植民地支配には何の反省もしていない」と批判した。 戦災国に対する補償と戦後関係 [ ] 日本はのにより、日本は太平洋戦争に与えた被害について、日本経済が存立可能な範囲で国ごとに賠償をする責任を負った。 この賠償(無償援助)は、各国の協力に基づく日本の復興なくしては実現しなかった。 またこのことは同時に東南アジアへの経済進出への糸口となり、日本の成長を助長する転機となると共に植民地支配をした国の中で唯一、植民地化された国に対し謝罪の意を示すこととなり、結果的に諸国とのその後の外交関係に寄与することになった。 サンフランシスコ平和条約14条に基づき、賠償を求める国が日本へ賠償希望の意思を示し、交渉後に長期分割で賠償金を支給したり、無償(日本製品の提供や、技術・労働力などの経済協力)支援を行った。 他にも貸付方式による有償援助もあった。 補償を求めた国家と補償額 [ ] カッコ内は国交回復に至った条約の発効年 国 条件 金額 年 モンゴル人民共和国 無償 50億円 1972年 大韓民国 無償 1080億円 1965年 フィリピン 賠償 1980億円 1956年 ベトナム 賠償 140億円 1959年 ラオス 無償 10億円 1959年 タイ 無償 96億円 1962年 カンボジア 無償 15億円 1959年 ビルマ(ミャンマー) 賠償 720億円 1955年 マレーシア 無償 29億円 1968年 シンガポール 無償 29億円 1968年 インドネシア 無償 803億円 1958年 ミクロネシア 無償 18億円 1969年 領土返還と領土問題 [ ] この節のが望まれています。 太平洋と欧州において繰り広げられた全世界規模の消耗戦は世界経済に大きな打撃を与えた。 国際機構としてが組織された。 日本は敗戦国であることに加え、も起こり、終戦直後は混乱を極めた。 戦後の日本は、徐々に経済と社会の復興を実現し、さらには高度経済成長を果たし、奇跡とも称された。 しかし、太平洋戦争の評価については、日本国民の間でも定まっておらず、様々な論が並存している。 においては大戦による欧州諸国・日本の国力低下や、太平洋戦争による経験を通じ独立運動が高まり、終戦直後より各地でが勃発。 米ソ冷戦の舞台となったこともあり以来の欧州による植民地支配()が崩壊する転機となった(一方でソ連型共産主義やアメリカ型自由主義が浸透している)。 ベトナムでは多くの日本軍将兵が現地に残留してに参加、などの教官や将兵としてやと戦いベトナムの共産化に貢献した。 一方でやフランス軍に参加した将兵も存在し戦没者はに祭られている。 インドネシアではを放逐した日本は、オランダの圧政下で独立運動を行っていた住民に1945年9月の独立を約束していた。 しかしにの調印が各国に予告されるとは独立を宣言。 オランダ軍はこれを認めずが勃発、オランダ軍は敗北し、オランダ領東インドはにとして独立した。 独立戦争にも将兵としてやと戦い、戦没した日本兵はに祭られている。 その後残留した日本人は日本とインドネシアとの架け橋となった。 台湾では、空襲はあったものの地上戦がなかったため、他地域に比べが港より比較的平和に行われた。 が、その後、当初日本統治に代わって歓迎された、国共内戦に敗れた蒋介石国民党政府により、から始まるがしかれることにより、統制の時期を迎えることになる。 朝鮮半島においては、日本の敗戦に伴い在留日本人の港からが始まる。 アメリカの後ろ盾を受けたがアメリカ占領地域での成立を宣言すると、ソ連から戻ったはソ連占領地域で(北朝鮮)の成立を宣言し、やがて北朝鮮軍の韓国への侵攻を発端とするが1950年より3年にわたって行われ、南北朝鮮の分裂は長期化することとなる。 中国では日本軍将兵がに加わるなどして、中華民国政府()や中国共産党軍()の近代化に貢献した。 インドにおいては特にからなる日英の戦いはインドに独立の可能性を与え、1947年、により独立を果たす。 なおにおいてインド出身のは司法の基本原則である法の不遡及などの擁護のために日本の無罪を主張したが、一方で日本軍による南京虐殺を非難している。 アメリカにおいては、日本に勝利した後にの活発化が始まり、そのまま国共内戦の激化、冷戦による朝鮮、ベトナムでのの抑えと超大国へと変貌していく。 かつてだった西欧諸国においては、日本の降伏後に再びアジアの植民支配を続けようとしたものの、かつてない現地住民の猛烈な抗議・独立運動に遭い、アジアの植民地をことごとく失う(アジア諸国の独立)結果となった。 そのため欧米の歴史認識でも、を境にの動きが加速した との総括がなされている。 ただし、日本人の一部が中国の植民地と扱うチベット、ウイグルは中国は日本との主要交戦国だったにも関わらず、現在に至っても独立はしていない。 戦争の評価 [ ] 日本における評価 [ ] 太平洋戦争の原因と評価については様々な見解と評価がある。 欧米の帝国主義者と同じくアジア征服を企んだとする見方、• やなどによって日本が追いつめられた結果のであったという見方、• 自衛戦争と侵略戦争の両面を持つとする見方、• 存在意義を必要とした陸海軍の暴走という見方• ナチスドイツの攻勢で空白地帯となった欧米の植民地を狙ったとする見方、• 米国は日本に石油・物資を販売しながらの中国国民党にも強力な援助を継続しており、日中共に米国と対立して戦争を継続するのは最初から困難であった。 米国は日中に対して決定的な影響力を開戦前から持っていたため、太平洋戦争は米国が日本・中国双方を弱体化させる策であったとの見方。 ルーズベルト米国大統領による策略(陰謀)とする見方。 日本陸海軍の戦闘の反省としては、確保、補給、護衛という観念が不足、戦闘艦中心主義であったとする見方や、複雑な階級分け、指揮制度の見直しが不十分だったという見方もある。 欧米における評価 [ ] 欧米においても、この戦争については様々な見解が存在する。 著名な作家であり歴史研究家でもあったは、日本は帝国主義の伝統をもち、中国への最も主要な侵略国としている。 そして、アジアにおける反ヨーロッパ思想の中心として日本を位置づけ、の陰謀よりも深刻で明白、かつ遠大と論じた。 歴史家は、で来日した際の公開講演において、日本がの運命の轍を踏まないようにと説いた。 戦後は、アジアとアフリカを支配してきた西洋人が過去200年の間信じられてきたような不敗の神ではないことを西洋人以外の人種に明らかにしたと述べた。 そして、から太平洋戦争までの日本はとを主軸にしていたと指摘し、を歴史的挑戦への英断として評価した。 歴史家は、日本はナチス・ドイツとファシスト・イタリアの侵略に加担する一方で、アジアにおけるヨーロッパ植民地の終焉を早める契機にもなったとしている。 の正当性の問題については、をはじめ、その正当性が議論されている。 正当性が問われる理由の根拠として、人口希薄地帯に原子爆弾を投下し、威力を理解させ降伏を迫れば日本は受け入れる以外の選択はほとんどなかった可能性が高いことが挙げられる。 アジアにおける評価 [ ] 東南アジア 太平洋戦争において西欧諸国の植民地統治よりに占領された、、()や、末期まで日本の同盟国となっていたタイ王国などのの歴史学者の一部は、太平洋戦争とそれに続くの支援によるアジア各地の独立戦争を一連の流れとして考えており、フランスイギリスなどの戦勝国が日本の戦争責任を追及することについて、「西欧によるアジア植民地の歴史を歪曲することだ」と断じている。 当時の東南アジアにおいてタイ王国以外のすべての東南アジア地域は西側ヨーロッパやアメリカの植民地もしくは隷属地であったため(ただしフィリピンは太平洋戦争以前にアメリカとの独立が約束されていた)太平洋戦争を人種間戦争とみる歴史観も存在した。 1 太平洋戦争がこれらの地域の植民地支配からの解放に寄与したとして肯定的に評価しているケース、 2 教育や政府機関、軍事力を整えたことを肯定しているケース、 3 戦後、再びアジアを植民地化しようと再上陸してきたヨーロッパ宗主国(、、)に対して、旧日本軍の残党と共に戦ったことを好意的に評価しているケース、 4 日本軍の後盾で政権についた政治家(例:ベトナムの)の都合で親日的姿勢をとったケースなど肯定派の歴史観は様々である。 一方でベトナム建国の父がで述べたように日本の統治を欧米列強と同じ「植民地主義」と解釈する見方もあり(フランス領インドシナは枢軸国に友好的なヴィシー・フランスの海外領土であり、日本はフランス政府の植民地政庁を温存した)、実際に日本軍占領地帯には現地住民からなる多くの抗日ゲリラが存在した。 またインドネシア、フィリピンなど日本軍の過酷な占領統治で多くの被害を出した国は戦後日本に賠償を請求している。 否定派の主な歴史観は 1 太平洋戦争が日本による資源収奪戦争だと規定し否定的に評価するケース、 2 日本は枢軸派の植民地(フランス領インドシナ)では白人支配体制を温存したため人種間戦争ではないと評価するケース、 3 日本軍の占領統治の過程で発生した強制労働や大量餓死を非難するケース、 4 大戦中に抗日ゲリラであった政治家が独立を主導したケースなどがあげられる。 ベトナム 1941年のフランス領インドシナ進駐のさい日本軍はアジア解放の大義面分とは矛盾するフランスの植民地統治機構を温存する方針を決定しインドシナは1945年まで日仏の二重支配をうけた。 日仏の過酷な支配と搾取によりベトナムでは200万人が餓死した大飢饉が発生した。 ベトナムを独立に導いた建国の父はにおいて日本軍の植民地支配を厳しく非難している。 日本語訳 1940年の秋に、ファシスト日本(日本のファシズム)が連合国との戦いにおいて新しい基地を確立する為にインドシナ半島の領域を荒らした時、フランスの帝国主義者は彼らに膝を曲げてひざまずいて、我々の国を彼らに手渡した。 このように、その日付から、我々の身内は、フランス人と日本人の二重の軛に服従した。 彼らの苦しみと惨めさは増加した。 結果は、昨年の終わりから今年の初めまで、クアンチ省からベトナム北部に至るまで、我々の仲間の市民のうちの200万人が飢餓で死んだ。 (中略)1940年の秋から、我々の国は実際にフランスの植民地であるのをやめて、日本の所有になった。 日本人が連合国に降伏したあと、我々の全部の仲間は我々の国家主権を回復して、ベトナム民主共和国を起こす為に蜂起した。 真実は、我々はフランスからではなく、日本から我々の独立をもぎ取った。 インドネシア インドネシアでは太平洋戦争終戦後、すぐにオランダとの独立戦争()となったが、独立にはも関与したこともあり、日本軍の一部兵士は独立の英雄としてたたえられた。 他方、日本軍による強制労働により、多くのインドネシアの若者が犠牲になった。 戦後の賠償交渉では、インドネシア政府は労務者の総動員数を400万人と主張している。 ビルマ のメンバーの一人であったは日本の大東亜戦争とそれに伴った欧米諸国による植民地主義からのアジア解放を日本軍による収奪などの批判を加えながらも、概ね高く評価している。 原文 …so much of what they did during the war in Southeast Asia, whether it was right or wrong, always appeared to be wrong to the people there. … The case of Japan is indeed tragic. Looking at it historically, no nation has done so much to liberate Asia from white domination, yet no nation has been so misunderstood by the very peoples whom it has helped either to liberate or to set an example to in many things. Japan was betrayed by her militarists and their racial fantasies. Had her Asian instincts been true, had she only been faithful to the concept of Asia for the Asians that she herself had proclaimed at the beginning of the war, Japan's fate. would have been very different. No military defeat could then have robbed her of the trust and gratitude of half of Asia or even more, and that would have mattered a great deal in finding for her a new, great, and abiding place in a postwar world in which Asia was coming into her own. 日本語訳 日本人は、日本軍が戦争中東南アジアで行った数々の行為が良いことだったかのか悪いことだったのかを問われるといつも日本軍は悪いことを行ったと答えているように私は思ってしまう。 中略 日本については本当に悲惨的だ。 歴史的に見るならば、日本ほどアジアを白人支配から離脱させることに貢献した国はない。 しかしまたその解放を助けたり、あるいは多くの事柄に対して範を示してやったりした諸国民そのものから、日本ほど誤解を受けている国はない。 もし日本が武断的独断と自惚れを退け、開戦当時の初一念を忘れず、大東亜宣言の精神を一貫し、商機関や鈴木大佐らの解放の真心が軍人の間にもっと広がっていたら、いかなる軍事的敗北も、アジアの半分、否、過半数の人々からの信頼と感謝とを日本から奪い去ることはできなかったであろう。 日本のために惜しむのである。 マレーシア 多民族で構成されるでは 、太平洋戦争についての見解は多様である。 否定的評価としては、1988年版の歴史教科書の「日本は、マレー人の解放獲得への期待を裏切った。 日本人はマラヤを、まるで自分たちの植民地であるかのように支配した。 今度は彼らがイギリス人の座を奪ったのだ。 日本人の支配はイギリスよりずっとひどかった」というものがあり、日本軍による食糧の独占や経済政策の失敗によるインフレーションの悪影響についても記述されている。 日本軍統治時代のマレー人死亡率は英国統治時代の約二倍に達し、英軍がマレーを再占領した時には児童の35%が貧血で30%がビタミン欠乏症であった。 マレーシアは 肯定的評価としては、日本による統治が、・・などの諸国による支配を駆逐し、アジア人自身を覚醒させたとして評価するものがある。 とくにの間では、イギリスによる長い植民地統治による愚民化政策との浸透(文化侵略)などによって、独自のを喪失したという論調が強いとされる。 戦争当時、マレー人は英国人と比べて極めて低い権利しか与えられず、いわゆるであった。 当時のマレー系住民は自らを支配する存在である「」が無敵で、絶対的な存在 だと信じていた。 しかし、が同じである日本人によって撃滅されたことや、イギリス帝国絶対不敗神話の象徴だったが陥落したこと、イギリス軍がのため、徹底的に破壊したやなどの都市設備を日本人がいとも簡単に短期間のうちに復旧させてみせたことなどを目の当たりにし、大きな衝撃を受けた。 この出来事は長い間、支配に甘んじてきたマレー系住民の意識を変える転機となり、を芽生えさせた。 ただし、戦後の西側ヨーロッパからのアジア独立運動においては白人国家であるの支援が強い影響を与えていた。 またアジアに植民地を持っていた西側ヨーロッパは欧州本国での大戦により戦後、米ソの台頭に対して既に主導権は失っていた。 ほか、の過程で流入したやなどのとの抗争を経験をしたことから、ヨーロッパ各国が行った行為に対する批判が強く、ヨーロッパ(特にイギリス・フランス・オランダ)のメディアが日本軍による戦争を批判することに対しては、ヨーロッパ各国が行った植民地支配の歴史を歪曲しようとしているとして批判的な立場をとっている。 ()は「欧州は、日本とアジアを分断するために、日本批判を繰り返しているのではないか」と発言したり、首相は「もしも過去のことを問題にするなら、マレーシアはイギリスやオランダやと話をすることが出来ない。 …我々は彼らと戦争をしたことがあるからだ。 もちろん、そういう出来事が過去にあったことを忘れたわけではないが、今は現在に基づいて関係を築いていくべきだ。 マレーシアは、日本に謝罪を求めたりはしない。 謝罪するよりも、もっと社会と市場を開放してもらいたいのだ。 」と発言しており、ほかなどでも窺える。 他方、大戦中は、民族系統に問わず日本軍に協力した者や抗日活動に身を投じた者もおり、このうち抗日運動に身を投じたのは華人系の住民が圧倒的に多く、これはが影響している。 マラヤのは故国のため、国民党政府軍に物心両面の援助を惜しまなかった。 に渡り抗日軍に身を投じたり、中国国民党組織に向けて情報提供する者、抗日救国運動に力を注ぐ人々もいた。 華人系マレー人の住宅・地方自治相は、首相が2001年8月13日に靖国神社に参拝した時、「私は、この歴史教科書と首相の靖国神社参拝への抗議の意思を表明する先頭に立ちたい」「侵略戦争を正しい戦争と教えることは、次の世代を誤って導くことになる」 と述べている。 台湾(中華民国) 当時は日本統治下であったでは戦時中、アメリカ軍やイギリス軍による空襲や機銃掃射などはあったが、は行われなかった。 また、台湾自体が基地であったため、食糧など物資の欠乏もそれほど深刻ではなかった。 また戦後ので敗北し、台湾に移ってきたの強権統治に対する批判により、相対的に日本の統治政策を評価する人もいる。 戦時には台湾でも徴兵制や志願兵制度などによる動員が行われ、多くのが戦地へと赴いた。 これについての評価も分かれている。 当時は日本国民であったのだから当然のことではあるが、不当な強制連行であったと批判する人もいる。 「当時はであったのに死後に祀られないのは差別である」と批判をする人もいれば、その反対に「靖国神社への合祀は宗教的人格権の侵害である」として日本政府を提訴している人もいる。 また、戦後、軍人恩給の支給などについて日本人の軍人軍属と(講和条約により日本政府が台湾の統治権を放棄したことで別国家の扱いになったため)区別して取り扱いがなされたことに対する批判もある。 現在台湾では、太平洋戦争・その前段階のについては政治的な論点の一つとなっている。 中華人民共和国 (1949年以後の政権)は当時存在していなかった国家であるものの、国共内戦の結果中国大陸の統治を中華民国から引き継いだこともあり、官民ともに日本の責任を厳しく問う意見が強い。 日本軍による占領政策への否定的評価としては、に伴う虐待や徴発・体制による旧経済の混乱、農産品市場の脆弱さに伴うの発生などが論点として挙げられる。 また「満州帝国は日本の傀儡国家であった」として、官民ともにこれを批判するものが殆どである。 朝鮮半島 当時日本の統治下にあった朝鮮半島(その後、として独立)では、官民ともに日本の責任を厳しく問う意見が強い。 戦時には朝鮮半島でも徴兵制や志願兵制度などによる動員が行われ、日本や台湾の日本人同様に多くのが戦地へと赴いた。 日本による戦時政策への否定的評価としては、戦前から続いた日本化教育の実施や、や徴発による経済の混乱などが論点として挙げられるほか、肯定的な評価としては、戦前から続いていた日本軍における教育や訓練が、有能で才能ある現地人の発掘に繋がり独立後の軍民の中核を担う人材となっていったこと、また戦前から行われていたインフラストラクチャーや教育の充実などがあげられる。 慰霊施設 [ ]• (海外) 脚注 [ ] [] 注釈 [ ]• 伝統的なにおいて休戦協定の合意は口頭による同意によれば良く文書の手交を要件としない。 このため日本では伝統的に8月15日を終戦の日としている。 一方でアメリカは日本の降伏が報道された8月14日にトルーマンがポツダム宣言受諾を紹介した上で対日戦勝記念日を日本が降伏文書を正式に署名する日とすると発言し、9月2日にを宣言している。 なお、ポツダム宣言の受諾を各国政府に通知した日は8月14日、玉音放送が8月15日、日本全軍に対する停戦指令を発したのが8月16日。 また、この日付は日中戦争を含んでいない。 この質問を行った議員は、その後の質問では「太平洋戦争」という用語を使用している((第166通常国会質問第219号、2007年5月10日提出)。 日本の内面指導により、公式な宣戦布告はせず。 終末期に連合国の攻撃を受けたため、事実上の交戦国として扱われた。 事実上のドイツ協力政権。 で日本軍と一部軍事協力。 後の日本による占領下では日本軍と協力。 ただし進駐開始時および、日本軍の実権掌握()では若干の交戦が発生している。 日本は設立を支援したが、正式な政府としての承認は最後まで行わなかった。 モンゴルは当時ソ連以外に国家承認されておらず、連合国扱いは受けていない• 連合国は政府としての承認を行わなかった• 「世界は今や歴史的一大転機に際会」しているとの認識に立ち、「八紘一宇」のために「大東亜新秩序の建設」を目指し「国内体制の刷新」を行い、「強力な新政治体制の確立」を国策として決定した。 (遠山茂樹、今井清一、藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店 岩波新書(青版)355 1959年 179ページ)• もし、日米交渉が失敗し戦争を行うことになった場合、南部仏印が軍によって占領されると南方進出およびビルマルートの遮断が困難になると予想されたことから南部にも進駐の必要性指摘。 大本営と政府との間の開かれる会合で、重要国策に際して、国務と統帥の統合・調整を図るために創られた。 出席者は、参謀総長、軍令部総長、首相、陸相、海相、外相など。 最初の開催は1937年(昭和12年)11月。 開戦にいたる過程で、重要国策決定の機関として政治的比重が増した。 吉田裕、2007, pp. 37-38• 「開戦という日本の国家意思が最終的に確定した。 」吉田裕、2007, pp. 米英に開戦の情報が漏れるのを防ぐため、開戦日の直前に、タイ政府に直接開戦の趣旨を伝え、日本軍の英領ビルマ・マレーシア侵攻作戦のためにタイ領内の通過する許可を得ようと手はずを整えていたが、開戦の空気を感じ取ったピブン首相は、日本に同調していると思われ、英国の恨みを買わないよう配慮し、開戦の数日前から身柄を隠していたため同意を得ることができなかった。 作戦決行日が数時間過ぎ、マレー上陸作戦が実行する中で、痺れをきたした南方軍は作戦に推移に支障をきたすとの理由から仏印を越えてタイ領内に侵攻した。 この間、在泰邦人が殺害される事件が起きたり、南部では侵攻する日本軍とタイ軍の間で小規模な衝突も発生、11日に同首相が日本交渉団の前に現れ、日本国軍隊のタイ国領域通過に関する協定への同意したことから日泰の緊張は収束した。 なお、真珠湾攻撃後数週間の間、アメリカ西海岸では日本軍の上陸を伝える誤報が陸軍当局にたびたび報告されていた。 戦死後海軍大将となる。 日本軍は、1940年のドイツによるフランス占領より、親枢軸的中立国のとの協定を基にに進駐し続けていたが、前年の連合軍によるフランス解放ならびに、によるヴィシー政権と日本の間の協定の無効宣言が行われたことを受け、進駐していた日本軍はにを発動してフランス植民地政府および駐留フランス軍を武力によって解体し、インドシナを独立させた。 なお、この頃においてもインドシナに駐留する日本軍は戦闘状態に置かれることが少なかったため、かなりの戦力を維持していたために連合国軍も目立った攻撃を行わず、また日本軍も兵力温存のために目立った戦闘行為を行わなかった。 8月8日に参戦したばかりのソビエト連邦の代表団も戦勝国の一員として臨席した。 当時は絶世期だったため、日本人のみに限らず、に対する差別や偏見も激しかった。 この際同じように敵国だったドイツ系の住民やイタリア系の住民は収容所に送られることが無かったことから人種差別だとする意見も存在する。 米軍は日系日本人が離反し日本側に付くことを恐れたため、太平洋戦線ではなく欧州戦線へ投入された• 南アジア、(中国戦線)も含む。 上記の武装勢力とは区別。 なお、国名については当時の国家名を記載。 国家的な概念がない地域の場合は現在の国名で記載。 後に第一、第二復員省は、復員庁となった後、厚生省所管の第一復員局、首相所管の第二復員局を経て共に引揚援護局に改組され、現在は一括しての所管となり、主に同省社会援護局が戦病者や戦没者遺族への年金、遺骨収集、中国残留邦人の帰国などを取り扱っている。 舞鶴は1949年(昭和25年)以降は唯一の引き揚げ港となった。 日本軍がマレー半島に侵入した時、マレーシアはイギリスの植民地下にあり、以来のマレー人、外来の華人系住民・インド系住民、その他に、などが居住していた。 現在でも東南アジアのカフェでは白人客のことをと呼ぶ名残がみられる。 出典 [ ]• 、小学館。 2009年8月1日閲覧。 [ ]• ・・「戦後の「日米関係」を再考する」(『環』vol. 8所収)、藤原書店、2002年。 および・・『「日米関係」からの自立』藤原書店、2003年。 GHQ「プレス・コードにもとづく検閲の要領にかんする細則」• ( No. 448, 1945年12月25日)• (昭和27年)「」(法律第81号)• 「昭和二十年勅令第五百四十二号「ポツダム」宣言ノ受諾ニ伴ヒ発スル命令ニ関スル件ニ基ク国有財産法中改正等ノ件」(昭和21年3月14日勅令第142号)• (第165臨時国会答弁第197号、2006年12月8日)• (第166通常国会答弁第6号、2007年2月6日)• , pp. 『太平洋戦争への道』1962年、『太平洋戦争』(中央公論社、1965年 - 66年)、『太平洋戦争』(岩波書店、1968年)、『日本の歴史 25 太平洋戦争』(中央公論社、1974年)• 『』 番町書房 1964年,p29-41,p66-8• , pp. 52-53. , pp. , pp. , 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Retrieved 2018-07-06• 2018年7月6日閲覧。 AWM. 2010年5月27日時点のよりアーカイブ。 2018年7月6日閲覧。 "关于抗日战争中我国军民伤亡数字问题". 日本殉職船員顕彰会. 2016年3月3日閲覧。 林博史『BC級戦犯裁判』p2-p3• 降伏後における米国の初期対日方針• 『閉された言語空間-占領軍の検閲と戦後日本』文藝春秋、平成元年(1989年)• 秦郁彦『陰謀史観』p138-p145、新潮社• 産経ニュース 2009. 24 2009年7月26日, at the. 講談社出版『昭和の戦争7 引き揚げ ジャーナリストの証言』1986. 3より• 厚生労働省社会援護局資料(平成16年1月1日現在)より• 2010年2月3日, at the. J・ダワー『敗北を抱きしめて』岩波書店• ,THE MAP AS HISTORY,2018年7月21日閲覧。 、などを参照• H・G・ウェルズ『世界史概観』下巻 長谷川文雄・阿部知二訳、岩波書店〈岩波新書〉、1993年。 p149、p173• 第4章• 紙1956年10月28日付記事• 市川洋一訳『太平洋戦争とは何だったのか - 1941-45年の国家、社会、そして極東戦争』草思社、1989年/普及版、2005年。 第1章、あとがき• 越田稜著「アジアの教科書に書かれた日本の戦争 東南アジア編」(p265 - p270 ]• Maw, Ba 1968. BREAKTHROUGH IN BURMA. Yale University Press, New Haven and London. 185• , 世界はどのように大東亜戦争を評価しているか• マレーシア 中学2年生用 『歴史の中のマレー』1988 [ ]• 戦争と飢餓 THE TASTE OF WAR リジー・コリンガム著 p242• 2001年8月17日「歴史改ざん許さない」 参考文献 [ ]• 編 『』全7巻・別巻(資料編)、朝日新聞社、1962年、新版1987-88年• 防衛研修所戦史室 『』(全102巻)、、1966年-80年• 『』 番町書房 1964年、中公文庫ほかで再刊• 『太平洋戦争』上・下、、1965-66年、のち• 『太平洋戦争』(岩波書店、1968年)、のち岩波現代文庫• 『日本の歴史25 太平洋戦争』(中公文庫、1974年、新版2006年)• 初版1972)• 『太平洋戦争とは何だったのか』 1989年、新版2005年• 『ハル回顧録』中公文庫(新版2014年)• 『大日本帝国の興亡』ハヤカワ文庫、毎日新聞社訳、1984年、新版2015年• 『暗闘 スターリン、トルーマンと日本降伏』(上・下)、2011年• 『』 1990年12月、• 大杉一雄 『日米開戦への道』(上・下)、2008年• 『』、1984年、、1991年• 『閉された言語空間-占領軍の検閲と戦後日本』、1989年、、1994年• 前田徹、佐々木類、スコット・スチュアート 『ルーズベルト秘録』産經新聞社、2000年、のち扶桑社文庫• 渡辺正俊 『マレーシア人の太平洋戦争-この戦争は彼らにとって何であったか-』東京図書出版会、2003年• 『昭和史発掘 開戦通告はなぜ遅れたか』新潮新書 2004年• 『八月十五日の神話 終戦記念日のメディア学』筑摩書房〈ちくま新書〉 2005年• 岩間敏 『』「石油天然ガスレビュー」2006年• 岩間敏 『』「石油天然ガスレビュー」2006年3月• 岩間敏 『石油で読み解く「完敗の太平洋戦争」』朝日新書、2007年• ジェームズ・B. ウッド 『太平洋戦争は無謀な戦争だったのか』ワック 2009年 原著Japanese Military Strategy in the Pacific War: Was Defeat Inevitable? , 2007• 庄治潤一郎「」『防衛研究所紀要』13 3 、防衛研究所、2011年、 13-19頁。 『なぜ日本は敗れたのか』洋泉社新書、2001年• 『日米衝突の根源』草思社 2011年• ヘレン・ミアーズ 『』アイネックス、1995年、ほかで再刊• 吉本貞昭 『世界が語る大東亜戦争と東京裁判』ハート出版 2012年• 『シリーズ日本近現代史〈6〉アジア・太平洋戦争』、2007年。 関連文献 [ ]• 『それでも、日本人は「戦争」を選んだ』 、2009年7月。 関連作品 [ ].

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[B!] 海外「太平洋戦争で最もアホな戦い、『コテージ作戦』の内容がひどい件」 【海外の反応】 : 海外の万国反応記@海外の反応

太平洋戦争 海外の反応

太平洋戦争(大東亜戦争・第二次世界大戦)開戦の引き金となったのが、1941年12月8日の 真珠湾攻撃でした。 真珠湾攻撃とは、ハワイオアフ島・真珠湾(パールハーバー)に駐留するアメリカ海軍太平洋艦隊に対し、大日本帝国海軍連合艦隊が宣戦布告と同時に仕掛けた奇襲攻撃を指す。 当時はハワイ海戦とも呼ばれた。 この時、真珠湾は、アメリカ合衆国が太平洋に保持するなかで最強の軍事基地であった。 初手でいきなり中枢を狙われたアメリカ軍は驚愕し、そしてその結果に、アメリカ国民は恐怖に陥ることとなる。 太平洋戦争(大東亜戦争・第二次世界大戦)は、この真珠湾攻撃から始まった。 真珠湾攻撃には、どのような 真実が隠されていたのでしょうか? 真珠湾攻撃について投稿された以下の内容について、真相はともかく、様々なコメントが寄せられていました。 真珠湾攻撃の教訓についてコメントしたいと思います。 攻撃から74年が経過していますが、米国の「日本の卑劣な攻撃」の理論と、日本の「山本五十六による奇襲攻撃」理論は、ほとんどの国で依然として主流を占めています。 米国は突然の攻撃に対して常に準備をしておく必要があり、日本は第二波攻撃(空母の撃破、武器庫や燃料タンクの破壊)が重要だったと考えるだけであれば、どちらの国も有意義な教訓を得ることはできません。 真珠湾攻撃の真実を知ってこそ、経験から本当に学ぶことができます。 我々は、上記のステレオタイプに従う真珠湾攻撃の歴史を、私たちと共に次世代へ伝えることはどちらの国にも利益をもたらさないことを理解しなければなりません。 事実が常に私たちにとって快適ではないとしても、偏見のない歴史的事実を見ることができる目を持っていることは非常に重要だと思います。 米国と日本の衝突がなぜ起こったのか、なぜ多くの物事が攻撃的な方向へ向かったのか、真実を知る旅に出てください。 翻訳元:.

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太平洋戦争が終結したとき、国民はどのような反応だったのですか...

太平洋戦争 海外の反応

真珠湾攻撃は日本軍にとってはアジア地域での戦争にアメリカを介入させないための長期的な作戦だった。 しかし、アメリカ側は無謀な挑発と受け取り、日本に対抗する軍備を増強した。 このままでは米軍に対抗できないと悟った山本五十六は、米軍に見つからずにアメリカ本土までたどり着くための兵器が必要だと考えた。 この流れで生まれたのが「伊400型潜水艦」。 3機の爆撃機を搭載し、カタパルトで射出する仕組みを持ち、ドイツ軍の並みのUボートの2倍の大きさ。 しかしこの巨大な潜水艦が初めて米軍に目撃されたのは太平洋戦争終結の2週間後。 なぜ戦時中には使われなかったのか?• 実は日本海軍の中では、爆撃機を発射するスピードが遅すぎるということで、この潜水空母は真剣に受け止められていなかった。 物資不足も重なり建造が始まった1943年ごろには日本の戦局はかなり不利になっていた。 結局、完成して実際に戦場に出てターゲットにまで近づいたころには、終戦の時期となってしまった。 戦後に米軍は伊400型潜水艦の脅威を認め、間違った相手に渡ると危険だと考えた。 そしてソ連に調査を命じられた際にこの潜水空母を自沈させてしまった (要約) 海外の反応 ・ 名無しさん@海外の反応 ソ連「おい、日本の潜水空母を見せてくれないか?」 アメリカ「潜水空母?そんなの見た覚えないよ」 ・ 名無しさん@海外の反応 「この潜水艦は恐ろしい戦争を決定的で優雅な方法で終結させる手段になるだろう。 」-おそらく、日本軍 ・ 名無しさん@海外の反応 ソ連「くそ!こっちには潜地陸母が必要だ!」 ・ 名無しさん@海外の反応 どこからともなく爆撃機が現れるってコンセプトだけでもすげえな。 潜水艦の形状も、非常になめらかで恐ろしくて本当にクールだ。 長くてカーブした船首がいい。 ・ 名無しさん@海外の反応 世界大戦にハッピーエンドはないが、少なくともクールな兵器が使われるのを見ることはできる。 ・ 名無しさん@海外の反応 これ、現代においてドローンを発射してさらに補充できる潜水艦が作られたら本当に恐ろしいだろうな ・ 名無しさん@海外の反応 この発明は現代でも不可能に近いように思える。 作れることは知ってるよ。 でもSFの世界から出てきたみたいに感じるよ。 ・ 名無しさん@海外の反応 山本五十六は優秀な司令官だ。 アメリカの産業力から、日本はアメリカに負けることを確信していた。 何年もアメリカで過ごし、日本はアメリカを攻撃した後すぐに敗北するとわかっていたんだ。 実際の行動に出る前に予測していた。 とにかく、英雄だよ ・ 名無しさん@海外の反応 この潜水艦は悲しいね。 こんなにクールなアイデアなのに、実戦で使われることなく、見つかってほしくないからといって沈められてしまった ・ 名無しさん@海外の反応 もし日本に艦隊を作るだけの十分な資源があったらと想像する。 ニューヨークはヒロシマになっていたかも ・ 名無しさん@海外の反応 これがWorld of Warshipsとかに出てきたらどれだけクレイジーだろう ・ 名無しさん@海外の反応 最近「ジパング」っていう日本の海軍に関するアニメを観てるんだ。 最高だよ ・ 名無しさん@海外の反応 真珠湾、それからロサンゼルス、それからサンフランシスコの攻撃にこの潜水艦を使っていたらどうなってたんだろう ・ 名無しさん@海外の反応 ドイツと日本がなぜテクノロジーの最前線にいるのかわかったよ。 クレイジーなエンジニアがいるからだ。 ・ 名無しさん@海外の反応 もし日本がこの潜水艦をアメリカの都市に対して使っていたら、もう2発原爆を投下していただろうね ・ 名無しさん@海外の反応 おい、もしこれがソ連に見つかってたらどうなってたことか ・ 名無しさん@海外の反応 なんでアメリカは隠すんじゃなくて沈めてしまったんだろう ・ 名無しさん@海外の反応 海から飛行機が出てきて攻撃してくるなんて想像できるか?本当にやばいぞ ・ 名無しさん@海外の反応 こういう航空・海洋技術が破壊や苦しめるために作られたのを見るのは悲しい。 数が揃えられなかった、航空機の離発着に時間がかかりすぎる、実戦投入がおそすぎた、費用対効果、いろんな問題を抱えていたのは間違いないしその問題がこの兵器の歴史的評価に直結してるのは事実。 ただ兵器そのものの有用性や考えれば、地球を1周半できる航続距離、航空機を発艦させ爆弾なり細菌兵器なりを投下できる奇襲性、第二次世界大戦時におけるV2のような戦略兵器であると考えれば十分に価値のある兵器だと言える。 風船爆弾もそうだけど日本軍にとって数少ないアメリカ国内の士気に直接ダメージを与えられる兵器だったんだから、過大評価以上に過小評価も馬鹿のすることだ。 名無しさん 世界の反応.

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